ハフィントン流最強ニュースサイトの作り方

　広告収入の減少分の一部は、ネットメディアに流れている。だが既存メディアからウェブ上の新メディアに移る過程で、広告マネーは変質する。奇妙な魔術にでもかかったように、ドルがセントに化けてしまうのだ。

ネットメディアに詳しい調査会社ｅマーケターの最近の調査によると、ネット広告費は今後数年間、年率10％以上の伸びを続けて、14年までにはほぼ１０００億ドル市場になるという。それでも、広告市場全体からみれば17％のシェアにすぎない。

　企業はウェブに広告を載せたいけれど、その見返りに大金を払う気は毛頭ない。それが冷徹な真実だ。実際、あなたは最近ウェブ広告をクリックしたことがあるだろうか。それどころか目をくれたことさえないのでは？　

「そろそろ誰かが本当のことを言うべきだ。ネット広告という商売は成り立たない。ウェブサイトはあまり優れた広告媒体ではないということがはっきりした」と、バニティ・フェア誌のコラムニスト、マイケル・ウルフは言う。

ＣＰＭの下落が止まらない

　ウルフは、広告収入主体のサイトも運営している。主要な新聞や雑誌の記事を要約して配信するアグリゲーターサイト、ニューサーだ。月間ユニークビジター数は２００万、今年の売り上げ予想は数百万ドル。ウルフによれば、彼のサイトのＣＰＭ（広告掲載１０００回当たりの広告料金）は、過去２年間で10ドルから８ドルへと20％下落した。ネット専門調査会社コムスコアによれば、ネット全体の平均ＣＰＭはわずか２ドル43セントだ。そして、これがいずれ上がると期待する人は誰もいない。

　ハフィントンのＣＥＯ（最高経営責任者）であるエリック・ヒッポーいわく、自分たちのサイトはコンテンツの質が平均を上回る分、広告料金も平均よりははるかに高いという。

　それでも、ハフィントンなどのネットメディアにとっては、コンテンツの製作費を安く上げることが至上命題。無駄は徹底的に省く。ハフィントンの編集スタッフは88人で、大手新聞などの数分の１だ。

　かつては紙メディアよりはるかに安かった人件費も、今は経験の浅い新人スタッフの年収が３万５０００ドル〜４万ドルと大差なくなってきた。そこで人を雇う代わりに、他のサイトの記事を再配信したり読者に記事を書かせたりして、なるべく多くのコンテンツをただで確保する。ハフィントンの場合、６０００人の無給ブロガーに記事を書かせている。

　だが安直なコンテンツは、広告料金のさらなる下落につながる。コムスコアによれば、すべてのコンテンツをユーザーが作るフェースブックのようなソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）では、ＣＰＭは56セントにしかならないという。

利幅薄く量がものをいう

　利幅の薄いこの業界では、規模の大きい会社が圧倒的に有利になる。グーグルが一つ一つは小さくて安い検索広告で数十億㌦もの広告収入を上げられるのは、それを何億回も掲載するからだ。

　ネット大手のＡＯＬやヤフーは今、ジャーナリストを雇うなどしてコンテンツを作るビジネスに乗り出している。規模で勝負するグーグルと差別化するためだ。

　一方で、薄利多売戦略も捨てていない。ヤフーが５月にアソシエーテッド・コンテントを買収したのがいい例だ。アソシエーテッド社は、フリーの記者に１００ドルかそれより少ない原稿料を払い、検索サイトのキーワード・ランキング上位に入ったネタに絞った記事を大量生産している。