最新記事

ネット

ハフィントン流最強ニュースサイトの作り方

2010年9月1日(水)16時03分
ダニエル・ライオンズ(テクノロジー担当)

 広告収入の減少分の一部は、ネットメディアに流れている。だが既存メディアからウェブ上の新メディアに移る過程で、広告マネーは変質する。奇妙な魔術にでもかかったように、ドルがセントに化けてしまうのだ。

ネットメディアに詳しい調査会社eマーケターの最近の調査によると、ネット広告費は今後数年間、年率10%以上の伸びを続けて、14年までにはほぼ1000億ドル市場になるという。それでも、広告市場全体からみれば17%のシェアにすぎない。

 企業はウェブに広告を載せたいけれど、その見返りに大金を払う気は毛頭ない。それが冷徹な真実だ。実際、あなたは最近ウェブ広告をクリックしたことがあるだろうか。それどころか目をくれたことさえないのでは? 

「そろそろ誰かが本当のことを言うべきだ。ネット広告という商売は成り立たない。ウェブサイトはあまり優れた広告媒体ではないということがはっきりした」と、バニティ・フェア誌のコラムニスト、マイケル・ウルフは言う。

CPMの下落が止まらない

 ウルフは、広告収入主体のサイトも運営している。主要な新聞や雑誌の記事を要約して配信するアグリゲーターサイト、ニューサーだ。月間ユニークビジター数は200万、今年の売り上げ予想は数百万ドル。ウルフによれば、彼のサイトのCPM(広告掲載1000回当たりの広告料金)は、過去2年間で10ドルから8ドルへと20%下落した。ネット専門調査会社コムスコアによれば、ネット全体の平均CPMはわずか2ドル43セントだ。そして、これがいずれ上がると期待する人は誰もいない。

 ハフィントンのCEO(最高経営責任者)であるエリック・ヒッポーいわく、自分たちのサイトはコンテンツの質が平均を上回る分、広告料金も平均よりははるかに高いという。

 それでも、ハフィントンなどのネットメディアにとっては、コンテンツの製作費を安く上げることが至上命題。無駄は徹底的に省く。ハフィントンの編集スタッフは88人で、大手新聞などの数分の1だ。

 かつては紙メディアよりはるかに安かった人件費も、今は経験の浅い新人スタッフの年収が3万5000ドル〜4万ドルと大差なくなってきた。そこで人を雇う代わりに、他のサイトの記事を再配信したり読者に記事を書かせたりして、なるべく多くのコンテンツをただで確保する。ハフィントンの場合、6000人の無給ブロガーに記事を書かせている。

 だが安直なコンテンツは、広告料金のさらなる下落につながる。コムスコアによれば、すべてのコンテンツをユーザーが作るフェースブックのようなソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)では、CPMは56セントにしかならないという。

利幅薄く量がものをいう

 利幅の薄いこの業界では、規模の大きい会社が圧倒的に有利になる。グーグルが一つ一つは小さくて安い検索広告で数十億㌦もの広告収入を上げられるのは、それを何億回も掲載するからだ。

 ネット大手のAOLやヤフーは今、ジャーナリストを雇うなどしてコンテンツを作るビジネスに乗り出している。規模で勝負するグーグルと差別化するためだ。

 一方で、薄利多売戦略も捨てていない。ヤフーが5月にアソシエーテッド・コンテントを買収したのがいい例だ。アソシエーテッド社は、フリーの記者に100ドルかそれより少ない原稿料を払い、検索サイトのキーワード・ランキング上位に入ったネタに絞った記事を大量生産している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、米との対立解消へ提案提出の見通し=米高官

ビジネス

モルガンS、有罪判決後も米富豪と取引継続 自殺の年

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米株高で 主力株は総じて

ワールド

カナダ与党、野党議員1人加入で多数派に迫る カーニ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中