最新記事

ネット

ハフィントン流最強ニュースサイトの作り方

2010年9月1日(水)16時03分
ダニエル・ライオンズ(テクノロジー担当)

 広告収入の減少分の一部は、ネットメディアに流れている。だが既存メディアからウェブ上の新メディアに移る過程で、広告マネーは変質する。奇妙な魔術にでもかかったように、ドルがセントに化けてしまうのだ。

ネットメディアに詳しい調査会社eマーケターの最近の調査によると、ネット広告費は今後数年間、年率10%以上の伸びを続けて、14年までにはほぼ1000億ドル市場になるという。それでも、広告市場全体からみれば17%のシェアにすぎない。

 企業はウェブに広告を載せたいけれど、その見返りに大金を払う気は毛頭ない。それが冷徹な真実だ。実際、あなたは最近ウェブ広告をクリックしたことがあるだろうか。それどころか目をくれたことさえないのでは? 

「そろそろ誰かが本当のことを言うべきだ。ネット広告という商売は成り立たない。ウェブサイトはあまり優れた広告媒体ではないということがはっきりした」と、バニティ・フェア誌のコラムニスト、マイケル・ウルフは言う。

CPMの下落が止まらない

 ウルフは、広告収入主体のサイトも運営している。主要な新聞や雑誌の記事を要約して配信するアグリゲーターサイト、ニューサーだ。月間ユニークビジター数は200万、今年の売り上げ予想は数百万ドル。ウルフによれば、彼のサイトのCPM(広告掲載1000回当たりの広告料金)は、過去2年間で10ドルから8ドルへと20%下落した。ネット専門調査会社コムスコアによれば、ネット全体の平均CPMはわずか2ドル43セントだ。そして、これがいずれ上がると期待する人は誰もいない。

 ハフィントンのCEO(最高経営責任者)であるエリック・ヒッポーいわく、自分たちのサイトはコンテンツの質が平均を上回る分、広告料金も平均よりははるかに高いという。

 それでも、ハフィントンなどのネットメディアにとっては、コンテンツの製作費を安く上げることが至上命題。無駄は徹底的に省く。ハフィントンの編集スタッフは88人で、大手新聞などの数分の1だ。

 かつては紙メディアよりはるかに安かった人件費も、今は経験の浅い新人スタッフの年収が3万5000ドル〜4万ドルと大差なくなってきた。そこで人を雇う代わりに、他のサイトの記事を再配信したり読者に記事を書かせたりして、なるべく多くのコンテンツをただで確保する。ハフィントンの場合、6000人の無給ブロガーに記事を書かせている。

 だが安直なコンテンツは、広告料金のさらなる下落につながる。コムスコアによれば、すべてのコンテンツをユーザーが作るフェースブックのようなソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)では、CPMは56セントにしかならないという。

利幅薄く量がものをいう

 利幅の薄いこの業界では、規模の大きい会社が圧倒的に有利になる。グーグルが一つ一つは小さくて安い検索広告で数十億㌦もの広告収入を上げられるのは、それを何億回も掲載するからだ。

 ネット大手のAOLやヤフーは今、ジャーナリストを雇うなどしてコンテンツを作るビジネスに乗り出している。規模で勝負するグーグルと差別化するためだ。

 一方で、薄利多売戦略も捨てていない。ヤフーが5月にアソシエーテッド・コンテントを買収したのがいい例だ。アソシエーテッド社は、フリーの記者に100ドルかそれより少ない原稿料を払い、検索サイトのキーワード・ランキング上位に入ったネタに絞った記事を大量生産している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

次年度国債発行、30年債の優先減額求める声=財務省

ビジネス

韓国ネイバー傘下企業、国内最大の仮想通貨取引所を買

ワールド

中国、与那国島ミサイル計画に警告 「台湾で一線越え

ビジネス

JPモルガン、カナリーワーフに巨大な英本社ビル新設
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中