コラム
取材記者の妄言多謝 西谷 格

西谷 格

（にしたに・ただす）
ライター。1981年、神奈川県生まれ。早稲田大学社会科学部卒。地方紙「新潟日報」記者を経てフリーランスとして活動。2009年に上海に移住、2015年まで現地から中国の現状をレポートした。現在は大分県別府市在住。主な著書に『ルポ 中国「潜入バイト」日記』 (小学館新書)、『ルポ デジタルチャイナ体験記』（PHPビジネス新書）、『香港少年燃ゆ』（小学館）、『一九八四＋四〇 ウイグル潜行』（小学館）など。

取材記者の妄言多謝 西谷 格

悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か

＜日中関係が悪化の一途をたどっている。台湾問題について口を出した高市首相が悪いのか、それとも過激な反応をする中国が悪いのか――＞ 毎度おなじ

2025.11.16
取材記者の妄言多謝 西谷 格

女性兵士、花魁、ふんどし男......中国映画「731」がB級トンデモ作品でも「正解」と言える理由

＜第二次大戦中の731部隊をテーマにした中国映画『731』。史実を無視したB級トンデモ映画と言われており、中国国内でも酷評の声が多いという。

2025.09.30
取材記者の妄言多謝 西谷 格

林原めぐみのブログが「排外主義」と言われてしまう理由

＜大炎上した声優・林原めぐみさんのブログは、一見すると至極真っ当に見える。だが、「排外主義」に強い影響を受けている部分が確かにある＞ 6月8

2025.06.14
取材記者の妄言多謝 西谷 格

『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず出版すべき本である

＜三笠書房が発売を予定している書籍『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』が炎上している。だが、一般的に職場において発達障害が歓迎されない

2025.04.19
取材記者の妄言多謝 西谷 格

フジテレビが中居正広に対し損害賠償を請求すべき理由

＜調査報告書が提出されて「ひと段落」の気配も漂っているフジテレビ問題だが、むしろここからが正念場。フジがすべき施策の一つは、中居正広への損害

2025.04.06
取材記者の妄言多謝 西谷 格

フジテレビ問題の根底にある、「セクハラを訴える人間＝無能」という平成の常識

＜フジテレビの一連の問題について、第三者委員会が調査報告書を発表した。フジテレビと中居正広の共犯的な関係や、被害女性にどこまでも冷たい上層部

2025.04.03
取材記者の妄言多謝 西谷 格

週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった

＜中居正広・フジテレビ問題に関して、週刊文春が「訂正」を出した。「フジ社員の関与」の有無について誤りがあったというのだが、該当記事を丁寧に読

2025.01.30
取材記者の妄言多謝 西谷 格

中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法

＜長時間に及んだフジテレビの記者会見で、幹部たちは「中居正広は何をしたのか」という核心部分への明言を意図的に避けた。それは結果的に真相を覆い

2025.01.28
取材記者の妄言多謝 西谷 格

「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由

＜松本人志が代理人を通じて「会見拒否」の態度を表明した。訴訟取り下げによって性加害への疑念と今回の対応への疑問はかえって深まっており、このま

2024.11.19
取材記者の妄言多謝 西谷 格

深圳日本人学校の男児殺害に日本はもっと怒るべきだ

＜深圳日本人学校に通っていた日本人の男子児童が殺害された。日本政府は「誠に遺憾」と述べ、中国政府は「どの国でも起こりえる」と主張しているが、

2024.09.20
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中