コラム

ヘンリー王子、事実誤認だらけの「プライベート切り売り本」に漂う信用の欠如

2023年01月18日(水)18時25分
ヘンリーの回顧録

英ヘンリー王子の回顧録は確実に売れるだろうが…… PETER NICHOLLS-REUTERS

<これまでさんざんメディアによるプライバシー侵害を非難してきた英ヘンリー王子だが、回顧録で英王室の内情を暴露し、タブロイドと全く同じことをしてみせた>

英ヘンリー王子は、いうなれば「シェリー・ブレア症候群」を重症で患っているようだ。主な症状は、メディアによるプライバシー侵害を延々非難すること、それでいて自分が本を売ることになったら耐え難いほどにプライベートな詳細を暴露すること。

シェリーの場合、その暴露話の中には、夫であるブレア元英首相と共に女王との面会でバルモラル城に滞在していた際に、いかにして第4子がデキてしまったか、が含まれる。

ヘンリーの場合は、割礼を施されたこと、パブの裏手の野外で童貞を喪失したこと、性器が凍傷になったこと、マリフアナを吸ったこと......などだ。これは単に「赤裸々すぎる情報」に値するだけでなく、どれか1つでもメディアによって報じられていたとしたら間違いなく彼自身が激怒していたであろう内容だ。

ヘンリーの回顧録は確実に売れる。こうした詳細のおかげというより、この本が読者に英王室、特にチャールズ国王やカミラ王妃、ウィリアム皇太子らの内情をのぞかせてくれるからだ。言い換えれば、ヘンリーは自身がさんざん非難してきたタブロイドがやってきたことと全く同じことをしている。人のプライベートを売って金を稼いでいるのだ。

彼がこれまで聖人ぶって、メディアを矯正させることこそがわが人生の使命、という態度を取ってさえいなければ、僕たちだって「切り売りするのは彼自身の話だからいいじゃないか」と思えたかもしれない。

もちろんヘンリーの望みは、他のセレブや有力者だって常に望むもの――自分に従順なメディアだ。彼らはメディアを必要とするが報道内容はコントロールしたい。好意的な話だけで頼むよ、というわけだ。

だが、批判的視点とは無縁のメディアは、自由報道の機能を果たしていないことになる。例えば王位継承順位3位の人物(当時はそうだった)が違法薬物を使用していることを新聞が報じていたら、それは報道機関としてのまともな仕事をしたということにほかならないだろう。次いで健全なメディアなら、(若者にこれだけ使用が広がっている現状を踏まえて)マリフアナ合法化の是非についても議論を発展させるだろうし、並外れた特権階級で「ロールモデル」であるべきヘンリーが法に従うことに特に強い責任を負うのだろうか、あるいは彼を大目に見てやるべきだろうか、と論じることだろう。

今さら人種差別を否定しても

当然ながら、ヘンリーと妻メーガン妃に対する世論はさまざまだ。でも典型的な見方としてはまず、ヘンリーは視野が狭すぎる。例えば、結婚当初提供されたコテージに不満を漏らしたことは、自分がいかに並外れて恵まれているかという認識が不足していた。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、JPモルガンとCEO提訴 デバンキング

ワールド

欧州は行動の勇気欠く、ゼレンスキー氏が批判 ダボス

ビジネス

米国債保有増、8割が欧州 25年に「米国売り」見ら

ワールド

米エネ長官、世界の石油生産倍増を提唱 グリーンエネ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story