コラム

伝えられないサウジ、湾岸、イランの新型コロナ拡大

2020年03月30日(月)18時30分

ウムラ(小巡礼)から帰国したトルコ人が感染、とトルコ当局

サウジアラビアの場合、感染源はイランだけではない。たとえば、サウジアラビア保健省は3月22日、新型コロナウイルス感染者が新たに119人確認され、そのうち72人がトルコ人だと発表した。イスラーム最大の聖地マッカ(メッカ)で隔離されているようなので、おそらくウムラ(義務ではない巡礼、日本語では小巡礼ともいう)でサウジアラビアに入国したのであろう。

一方、トルコのファフレッティン・ホジャ保健相は3月13日、サウジアラビアにおけるウムラから帰国したトルコ人が新型コロナウイルスに感染していたと発表している。さらに、トルコではウムラから帰国した1万人以上を隔離したとされる。隔離されたものから感染者が出たかどうかについては、残念ながら調べきれていない。

サウジアラビアやトルコで感染が確認されたり、隔離されたりしたトルコ人がいつウムラを行ったのかはわからない。ただ、誰が持ち込んだかわからないものの、マッカがすでに新型コロナウイルスによって汚染されていた可能性は高く、場合によっては、マッカが感染源になったこともありうる。

実際、サウジアラビアは2月26日の時点でウムラとマディーナの預言者モスク参詣を一時的に停止すると発表しており、その危険性は十分認識していたであろう。実際のところ、マッカでもかなりの感染者が出たことが公式に報告されている。

ハッジ中に死ぬことはジハードで殉教するにひとしい

サウジアラビアにとって、より大きな問題は7月29日から8月2日ごろに当たる巡礼(ハッジ)のほうである。ハッジは、ムスリムであれば、一生に一度ははたさなければならない義務であり、それゆえ日本では、任意の小巡礼=ウムラとの対比で、しばしば大巡礼と訳される。

ただし、ハッジを実行するのは「ハッジを行う体力・財力のあるもの」という条件がついている。老齢や病気で体力が弱っていたり、渡航費をまかなえない場合は、ハッジをしなくてもいい。

イスラームの1400年以上の歴史で、聖地を管理する側からハッジが停止されたことがあったかどうか、寡聞にして知らない。実は、歴史的にみると、マッカ巡礼は何度も困難な状況に直面してきた。10世紀に過激シーア派のカルマト派がカァバの黒石を盗む事件があったし、道中の遊牧民などによる略奪は頻繁にあった。

伝染病が発生したケースも少なくない。中世の黒死病しかり、また近現代ではコレラやインフルエンザの流行が散発的に発生している。最近ではサウジアラビア発のMERS(中東呼吸器症候群)騒ぎも記憶に新しい。

しかし、それらを理由に、管理者(たとえば、オスマン帝国、ハーシム家、サウード家等)が巡礼を全面的に停止したという事例は、真剣に調べたわけではないが、少なくともわたしには見つけられなかった。とはいえ、とくに近現代になって情報網が発達すると、マッカのあるヒジャーズ地方で伝染病が発生するような場合、送り出す側の国が、自国民の巡礼を禁止する、規制するというケースは何度もあった。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story