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日経平均は大幅続落、一時1万5500円割れ リスク回避続く
2月10日、東京株式市場で日経平均は大幅に続落。取引時間中としては2014年10月29日以来、約1年3カ月ぶりに1万5500円を下回った。写真は株価ボード。都内で撮影(2016年 ロイター/Thomas Peter)
[東京 10日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は大幅に続落。取引時間中としては2014年10月29日以来、約1年3カ月ぶりに1万5500円を下回った。リスク回避姿勢が継続し、下げ幅は一時655円まで拡大。日経平均ボラティリティ指数<.JNIV>は昨年8月以来の水準まで急伸する場面もあった。東証1部の値下がり銘柄は91%に上り、全面安商状となった。
引き続き銀行株が軟調。三菱UFJ<8306.T>が7%超安、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>が5%超安と下げがきつい。相対的に値もちの良かった情報通信関連にも売りが広がり、NTTドコモ<9437.T>は一時6%超、KDDI<9433.T>は一時10%近く下落した。
「海外勢の売りに加え、個人の信用の売りや追証発生に伴う処分売り、機関投資家の投げ売りが出ているようだ。さらに裁定解消売りが拍車をかけている」(国内投信)という。日経平均ボラティリティ指数は一時48ポイント台まで上昇。投資家の不安心理が強まった。
ただ大引けにかけて日経平均は下げ幅を縮小。村田製作所<6981.T>をはじめとした電子部品の一角がプラス圏で取引を終えた。ただ「ここまで下げれば必然的に買い戻しも入る。ロングオンリーの一部投資家は少しずつ日本株を外し始めている。バリュエーションで語れる相場ではなくなっており、底がみえない」(大手証券トレーダー)との声も聞かれた。
東証1部の売買代金は約3.5兆円と今年3番目の大きさ。また東証1部の出来高は約38億4900万株と今年2番目の大きさとなった。
岡三アセットマネジメント・上席ストラテジストの鈴木守氏は「イエレン米連邦準備理事会(FRB)議長の議会証言でハト派的な発言が出たとして、仮に市場がポジティブに反応したとしても、それは瞬間的なものとなるだろう」と指摘。日米欧と中国の政策協調や、財政政策面での具体的な行動、中国の人民元安観測の後退などが、株安に歯止めを掛ける条件となるとの見方を示している。
個別銘柄ではファナック<6954.T>が反発。9日に発表した自社株買いを好感した。2015年12月期営業利益が従来の予想から上振れて着地したSUMCO<3436.T>もしっかり。半面、通期業績予想を下方修正した太平洋セメント<5233.T>は大幅安となった。
東証1部騰落数は、値上がり131銘柄に対し、値下がりが1780銘柄、変わらずが26銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 15713.39 -372.05
寄り付き 16127.86
安値/高値 15429.99─16163.03
TOPIX<.TOPX>
終値 1264.96 -39.37
寄り付き 1305.87
安値/高値 1246.57─1309.22
東証出来高(万株) 384903
東証売買代金(億円) 35368.33
(長田善行)