コラム

松山英樹は、大坂なおみのように人種問題に言及すべきだったのか?

2021年04月19日(月)15時45分
松山英樹

寡黙な松山の振る舞いはアジア人の地位向上につながるか MIKE SEGAR-REUTERS

<人種問題について発言することを自らの義務とする大坂のアプローチが変革を促す一方で、松山の振る舞いもまた違った可能性を秘めている>

2人の偉大な日本人アスリート、松山英樹と大坂なおみがアメリカで頂点を極めたのと時を同じくして、アメリカ社会は人種問題をめぐって大きな混乱に陥っている。

アメリカでは近年、警察官による黒人男性の殺害が相次いだことを発端に、人種間の緊張が高まっていた。それに加えて、最近はアジア系市民へのヘイトクライムが増えている。それを受けて、各界の有名人や大企業がマイノリティーの権利擁護と平等を支持する姿勢を明確にし始めた。

松山と大坂にとっては難しい状況だ。アジア系へのヘイトクライムに関して発言すべきか。それとも、公の場で競技以外のことを話さないようにしたほうが賢明なのか。

アメリカの歴史では、政治的な意思表示をしたアスリートがしばしば大きな不利益を被ってきた。プロボクサーのモハメド・アリは1960年代にベトナム戦争への徴兵を拒否したことで、世界チャンピオンのタイトルを剝奪され、裁判で有罪判決を下された(判決は最高裁で覆された)。

1968年のメキシコ五輪では、陸上男子200メートルでメダルを獲得した2人の黒人選手が差別に抗議するために、表彰台でこぶしを突き上げた。この行動により、2人の選手はその後の競技人生が事実上閉ざされた。

2016年、アスリートの政治的発言をめぐる論争が再び持ち上がった。黒人のNFL選手、コリン・キャパニックが黒人に対する警察の暴力に抗議し、試合前の国歌斉唱の際に起立することを拒み、片膝をついたのだ。この行動は激しい論争を招き、キャパニックは所属チームを失った。それに対し、さまざまな競技のアスリートが国歌斉唱時に片膝をついて、彼への連帯を表明した。

そして2020年、黒人男性ジョージ・フロイドが警察官の暴行により死亡した事件をきっかけに、BLM(=黒人の命は大事)運動が盛り上がった。さらに、トランプ前大統領の悪意ある反アジア人発言に触発されて、アジア系への暴力も深刻化している。

こうした社会情勢の下で、今年の男子ゴルフ、マスターズ・トーナメントが開催され、松山がアジア人初の優勝を果たした。しかし、松山は控えめな態度を貫き、アジア系への暴力について言及することは避けている。これは、プレーに徹するという旧来の無難なアプローチと言えるだろう。

一方、大坂は人種問題について発言することを自分の義務と位置付けていて、「沈黙は決して答えではない」と述べている。2020年8月には、警察の黒人に対する暴力に抗議して試合を棄権する意向を一時表明したこともあった。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story