最新記事
ウクライナ戦争

Su-34を爆破...ウクライナのドローン攻撃で「焦土と化した」ロシア空軍基地、衛星画像が示す被害規模

Satellite Images Reveal Destruction Of Russian Su-34 Jet In Airfield Attack

2024年8月7日(水)17時15分
イザベル・バンブルーゲン
Su-34

モロゾフスク空軍基地にも配備されている戦闘爆撃機Su-34(写真は2019年8月、リャザン州ジェギレヴォ空軍基地) Fasttailwind-Shutterstock

<たびたび標的とされ、攻撃を受けてきたロストフ州のモロゾフスク空軍基地。4日に撮影された衛星画像には「火災の痕跡」が>

ロシアのモロゾフスク空軍基地で、ウクライナのドローンがロシアの戦闘爆撃機Su-34を破壊した直後とされる衛星画像が公開された。

【衛星画像】爆破されたSu-34と「焦土と化した」ロシア空軍基地

ウクライナ国防省情報総局は8月5日、ロシア南部ロストフ州で3日に行われた攻撃でSu-34の1機が破壊され、2機が損傷したと発表し、衛星画像を共有した。同機はロシアが3600万ドルかけて製造した中距離爆撃機だ。

ウクライナ保安庁(SBU)によれば、ウクライナの前線から250キロ以上離れた場所にあるモロゾフスク軍用飛行場には、Su-27とSu-34が駐機しており、これらがウクライナの空爆に使われている。

ウクライナ情報総局はテレグラムの声明で、「敵の航空兵器庫は完全に破壊された。広範囲が焦土と化しているのが確認できる。飛行場とその周辺で、ロシアの弾薬の二次爆発によって生じたものだ」と説明している。

米カリフォルニア州の衛星画像会社プラネット・ラボがウクライナ軍による攻撃の翌日にあたる4日に撮影した画像も、スキームズによって取得された。スキームズは米政府が出資するラジオ・フリー・ヨーロッパ/ラジオ・リバティーのプロジェクトだ。

スキームズによれば、4日の画像には、損傷したロシアの弾薬庫と建物や駐車場の近くで起きた「火災の痕跡」が映っている。

モロゾフスク軍用飛行場と多くの貯油施設の攻撃にはウクライナが関与した、とウクライナ軍参謀本部は3日に発表した。またロシアの滑空爆弾を含む弾薬を保管する複数の倉庫が攻撃され、「敵の防空設備と航空機の破壊に関する情報が明らかになっている」と述べた。

ウクライナのアントン・ヘラシチェンコ内相顧問はX(旧ツイッター)で、モロゾフスク軍用飛行場へのドローン攻撃後に発生したとされる火災の動画を共有している。

ウクライナは長距離ドローンを使い、ロシアの軍事基地をたびたび攻撃してきた。2022年2月、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領によるウクライナへの全面侵攻をきっかけに始まった戦争で、ウクライナはロシアの軍事基地を「正当な標的」と呼んでいる。

モロゾフスク空軍基地は開戦以来、ウクライナ保安庁によって何度も標的にされてきた。ウクライナ保安庁の関係者がロイターに語ったところによれば、4月には、ウクライナ情報総局と軍の共同攻撃で、同基地に駐機していたロシアの戦闘機6機が破壊され、8機が損傷している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議が再開、戦闘続く中で初日終

ビジネス

ウーバー、第1四半期利益見通しは予想下回る 税負担

ワールド

米労働省、1月雇用統計を11日に発表へ CPIは1

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    戦争の瀬戸際の米国とイラン、トランプがまだ引き金…
  • 10
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中