最新記事
米大統領選

ハリスとオバマのドリームチームで「もしトラ」を阻止せよ

My Election Fantasy

2024年7月11日(木)12時50分
フレッド・カプラン(スレート誌コラムニスト)
22年6月、ハリス、バイデンと医療政策を話し合うためホワイトハウスを訪れたオバマ LEAH MILLISーREUTERS

22年6月、ハリス、バイデンと医療政策を話し合うためホワイトハウスを訪れたオバマ LEAH MILLISーREUTERS

<バイデン降ろしの声が高まるなか、民主党幹部のために確実な勝ち筋を考えてみた>

6月27日に行われた米大統領選テレビ討論会では、民主党の指名を確実にしているジョー・バイデン大統領が目を覆うばかりの失態を見せた。民主党幹部は頭を抱えたが、この悪夢を消し去り、素晴らしく魅力的な正副大統領候補を擁立できるアイデアがある。

それは大統領選版ファンタジーゲームのようなもの。ドリームチームが実現する公算は低いが、もし実現したら11月に行われる本選での勝利はほぼ確実だ。


討論会でのバイデンの受け答えは続投を危ぶませるほどひどかった。「たまたま体調が悪かった」という言い訳など通るはずもない。党内からは81歳のバイデンを撤退させ、新たな候補を擁立すべきだとの声も上がった。

もちろん、その道筋は簡単ではない。バイデンは予備選で代議員を十分に獲得し、党大会で指名されることになる。本人が降りると言わない限り降ろせないが、少なくとも今のところ彼も彼の家族も撤退の意思を示していない。

しかもバイデン降ろしを叫んでいる党員の多くは、代わりにカマラ・ハリス副大統領を擁立することには渋い顔をする。3年半副大統領を務めたものの、ハリスはさしたる実績を残しておらず、吸引力もないからだ。

ハリス以外の有力候補としては、カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事やミシガン州のグレッチェン・ウィトマー知事らの名前が挙がっている。だが彼らは全米レベルの選挙戦の経験がなく、身体検査が済んでいないから思わぬボロが出かねない。

オバマ3期目もあり得る

では、どうするか。夢のシナリオはこうだ。

まずバイデンが党大会前に大統領職を辞任する。それによりハリスが大統領になる。そしてバラク・オバマ元大統領を副大統領に指名し、このコンビで今年の大統領選に打って出るのだ。

オバマは今も絶大な人気を誇る。党幹部も献金者も一般の人々も、彼の帰還を熱狂的に歓迎するだろう。ハリスとオバマのドリームチームなら本選での勝利はほぼ確実だ。

オバマの副大統領就任は憲法には抵触しない。大統領を務められるのは2期までだが、2期大統領を務めた後に副大統領になることを禁じた規定はない。さらに副大統領になったオバマは、仮にハリスが死ぬか辞任したら、大統領になれる。憲法は2回以上大統領に「選ばれる」ことを禁じているだけで、「後を継ぐ」ことは禁止していないからだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中