最新記事
発がんリスク

タトゥーは安全か? リンパ腫発症リスクの増大を示唆する研究

Scientists Warn Tattoos May Increase Cancer Risk

2024年6月11日(火)15時30分
パンドラ・デワン
(写真はイメージです) Lucas Lenzi-Unsplash

(写真はイメージです) Lucas Lenzi-Unsplash

<健康に対するタトゥーの影響が再び注目され、リンパ腫リスク増加の可能性が示唆された>

タトゥーがリンパ腫の発がんリスクを増大させる可能性があるという研究結果が発表された。健康に対するタトゥーの長期的な影響について、さらなる調査を急ぐ必要があると専門家は指摘する。

ピュー・リサーチ・センターの2023年の調査によると、米国人はおよそ3人に1人がタトゥーを入れている。だが健康に及ぼす長期的な影響についてはほとんど分かっていない。

スウェーデン・ルンド大学の研究チームは1万1905人を調査の対象として、タトゥーがリンパ腫の発がんリスクに影響を及ぼす可能性を調べた。リンパ腫は血液のがんで、白血球で発生する。

今回の研究を率いたクリステル・ニールセンは、「我々は人口登録を通じ、リンパ腫と診断された人々を特定した」と声明で述べている。「続いてこのグループを、性別と年齢が同じでリンパ腫にかかっていない対照グループと比較した。参加者にはライフスタイルに関するアンケートに答えてもらい、タトゥーを入れているかどうかを判断した」

「喫煙や年齢など、それ以外の関連要因を考慮しても、タトゥーを入れている人のリンパ腫発症リスクは21%高いことが分かった」

この関係の背後にある仕組みは不明だが、タトゥーインクに対する体の反応と関係がありそうだとニールセンは推測する。「タトゥーインクが皮膚に注入されると、体があってはならない異物と解釈して免疫が活性化する。インクの大部分は皮膚からリンパ節に運ばれ、そこに蓄積される」

このため研究チームは、大きなタトゥーの方が小さなタトゥーに比べてリンパ腫のリスクは大きいと予想した。インクの量が多いため体の反応も大きいという理由だが、サイズは問題ではないようだった。

ニールセンは言う。「なぜそうなのかはまだ分からない。ただ、タトゥーが大きさに関係なく体に軽度の炎症を引き起こし、それが翻ってがんを引き起こす可能性があるとは推測できる。その構図は我々が当初考えていたよりも複雑だ」

そうした結論は純粋な連想であり、これを裏付けて、タトゥーインクが実際にリンパ腫のリスクを増大させていることを実証するためにはさらなる研究が必要とされる。研究チームはほかのがんや炎症性疾患のリスクを増大させる可能性についても探りたい意向だ。

「人々はタトゥーを通じて自分自身を表現し続けたいと思うだろう。従って、我々は社会として安全性を保障することが重要だ。個人としては、タトゥーが自分の健康に影響を及ぼす可能性があると認識し、タトゥー関連と思われる症状が表れた場合は医師の診察を受ける必要がある」とニールセンは話している。

論文はオンライン医学誌「eClinicalMedicine」に掲載されている。

(翻訳:鈴木聖子)

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国のロシア産原油輸入、2月は過去最高へ インド買

ワールド

アングル:トランプ氏のバッド・バニー批判、中間選挙

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中