最新記事
発がんリスク

タトゥーは安全か? リンパ腫発症リスクの増大を示唆する研究

Scientists Warn Tattoos May Increase Cancer Risk

2024年6月11日(火)15時30分
パンドラ・デワン
(写真はイメージです) Lucas Lenzi-Unsplash

(写真はイメージです) Lucas Lenzi-Unsplash

<健康に対するタトゥーの影響が再び注目され、リンパ腫リスク増加の可能性が示唆された>

タトゥーがリンパ腫の発がんリスクを増大させる可能性があるという研究結果が発表された。健康に対するタトゥーの長期的な影響について、さらなる調査を急ぐ必要があると専門家は指摘する。

ピュー・リサーチ・センターの2023年の調査によると、米国人はおよそ3人に1人がタトゥーを入れている。だが健康に及ぼす長期的な影響についてはほとんど分かっていない。

スウェーデン・ルンド大学の研究チームは1万1905人を調査の対象として、タトゥーがリンパ腫の発がんリスクに影響を及ぼす可能性を調べた。リンパ腫は血液のがんで、白血球で発生する。

今回の研究を率いたクリステル・ニールセンは、「我々は人口登録を通じ、リンパ腫と診断された人々を特定した」と声明で述べている。「続いてこのグループを、性別と年齢が同じでリンパ腫にかかっていない対照グループと比較した。参加者にはライフスタイルに関するアンケートに答えてもらい、タトゥーを入れているかどうかを判断した」

「喫煙や年齢など、それ以外の関連要因を考慮しても、タトゥーを入れている人のリンパ腫発症リスクは21%高いことが分かった」

この関係の背後にある仕組みは不明だが、タトゥーインクに対する体の反応と関係がありそうだとニールセンは推測する。「タトゥーインクが皮膚に注入されると、体があってはならない異物と解釈して免疫が活性化する。インクの大部分は皮膚からリンパ節に運ばれ、そこに蓄積される」

このため研究チームは、大きなタトゥーの方が小さなタトゥーに比べてリンパ腫のリスクは大きいと予想した。インクの量が多いため体の反応も大きいという理由だが、サイズは問題ではないようだった。

ニールセンは言う。「なぜそうなのかはまだ分からない。ただ、タトゥーが大きさに関係なく体に軽度の炎症を引き起こし、それが翻ってがんを引き起こす可能性があるとは推測できる。その構図は我々が当初考えていたよりも複雑だ」

そうした結論は純粋な連想であり、これを裏付けて、タトゥーインクが実際にリンパ腫のリスクを増大させていることを実証するためにはさらなる研究が必要とされる。研究チームはほかのがんや炎症性疾患のリスクを増大させる可能性についても探りたい意向だ。

「人々はタトゥーを通じて自分自身を表現し続けたいと思うだろう。従って、我々は社会として安全性を保障することが重要だ。個人としては、タトゥーが自分の健康に影響を及ぼす可能性があると認識し、タトゥー関連と思われる症状が表れた場合は医師の診察を受ける必要がある」とニールセンは話している。

論文はオンライン医学誌「eClinicalMedicine」に掲載されている。

(翻訳:鈴木聖子)

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インドの対米工業品関税ゼロへ、農産物は一部保護維持

ビジネス

5月のG7財務相会議、為替対応が議題に 中国念頭に

ビジネス

米ウォルマート、時価総額が初の1兆ドル突破

ワールド

ディズニー新CEOにダマロ氏、テーマパークトップ 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 9
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中