最新記事
ロシア軍

ロシア軍の兵器庫は無尽蔵? 破壊し尽くせない物量の恐怖

How Much Firepower Does Russia Have Left After Two Years of War?

2024年3月25日(月)22時00分
デービッド・ブレナン

いくら破壊してもきりがない?──ドネツク州ボホロディチネに横たわるロシア戦車の残骸(2月13日) Photo by Maxym Marusenko/NurPhoto 

<ウクライナに本格侵攻してからというもの。ロシア軍は無謀な作戦や失態で人員、兵器共に大きな損失を被ってきたが、目を見張る戦争継続能力を維持している>

2年にわたるウクライナへの本格侵攻で数々の失態を演じ、驚異的な損害を被ったにもかかわらず、ロシア軍がいまだに作戦を継続する能力を維持していることは明らかだ。

 

厳しい冬と消耗戦の末、戦況は再びロシア優位に傾いている。ウクライナちは思うような兵力増強ができず、西側諸国、特にアメリカからの軍事援助の減少に直面している。

【動画】ウクライナによるドローン攻撃により、ロシアT-90戦車が爆撃を受ける瞬間の映像

今年はウクライナにとって、生き残りを懸けた過酷な年になりそうだ。ロシア軍は兵士や装備の犠牲を問わず、ルハンスク州とドネツク州で構成される東部ドンバス地方全域の制圧を主目的とする攻撃を続けるとみられる。

ウクライナもロシアも詳細な死傷者数を定期的に公表することはしていない。ロイター通信が昨年12月に明らかにした機密解除された米情報機関の報告書によれば、2022年2月以降のロシア軍の死傷者数は推定31万5000人で、侵攻前の兵員の約90%にも相当する。ウクライナは、約43万5000人のロシア軍兵士を「排除」したと主張している。

現役は約110万人

一方、ウクライナ軍の死傷者総数は、8月にリークされた米軍のアセスメントを引用したニューヨーク・タイムズによれば約12万4500人から13万1000人で、戦死者は1万7500人に上る。またウォロディミル・ゼレンスキー大統領は今年2月、2年間の戦闘で3万1000人が死亡したと述べた。

ロシアは、囚人まで動員して兵を増やしてきた。2022年8月、プーチンは現役兵士の数を13%増員(約13万7000人)し、総兵力を115万人に引き上げるよう命じ、予備役30万人の「部分動員」も行われた。

国際戦略研究所(IISS)の「2024年軍事バランス」データベースによると、ロシア軍の現役兵力は全軍で約110万人、うち50万人が陸軍に所属している。さらに全軍で150万人の予備役がいる。

ロシアの機甲部隊はウクライナ軍の戦線を崩壊させる前衛の役割を担っているが、これまでの戦いは過酷だった。ロイターは、匿名のアメリカ政府関係者の話を引用し、ロシア軍は3100両の戦車で戦争を開始し、2200両を失ったと報じている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ネクステラ、グーグルやメタと提携強化 電力需要増

ワールド

英仏独首脳、ゼレンスキー氏と会談 「重要局面」での

ビジネス

パラマウント、ワーナーに敵対的買収提案 1株当たり

ワールド

FRB議長人事、大統領には良い選択肢が複数ある=米
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中