最新記事
軍事技術

米空軍の最新鋭ステルス爆撃機「B-21レイダー」は中国の次世代超音速ミサイルにかなわない?

China's Hypersonic Missiles Can Kill US B-21 Bomber, Researchers Say

2023年11月29日(水)17時48分
アーディル・ブラール
米空軍の最新鋭ステルス爆撃機「B-2レイダー」

米空軍の最新鋭ステルス爆撃機「B-2レイダー」(2022年12月2日)。今月初飛行を行った U.S. Air Force/REUTERS

<米空軍の最新鋭爆撃機「B-21レイダー」の初飛行が行われたが、中国が開発中の超音速ミサイルは既にその性能を上回っているという研究が出た>

米空軍の最新型ステルス爆撃機「B-21レイダー」の初飛行が11月10日におこなわれたが、中国などアメリカの敵対国のミサイル技術の進歩がいつの日か、B-21の能力の能力を上回ってしまうのではないかという懸念は付きまとう。

飛行中のステルス爆撃機が「グーグルマップ」に映り込んでいた

 

香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストが11月27日付の記事で示唆したところによれば、マッハ6(音速の6倍)で自律飛行する中国の極超音速ミサイルは、最新鋭のB-21も迎撃できる可能性があるという。

この記事で引用されている中国の学術研究は、世界の2大経済大国のあいだで続く軍拡競争を象徴している。同研究論文の著者らが所属する中国の西北工業大学は、中国人民解放軍とのつながりを理由に、アメリカの制裁リストに入っている。

第二次世界大戦以降、世界の覇権を握ってきたアメリカは、軍事技術でも数十年にわたってリーダーの地位を享受してきた。しかし、中国は全速力で防衛技術の研究開発を進めており、米国の新兵器を迎え撃つことも視野に入ってきている。

B-21レイダーは、アメリカの過去数十年の戦闘航空における最も偉大な前進だ。B-21の最重要課題のひとつは、次世代のミサイル技術が米空軍の最も進んだ爆撃機をも発見・追跡し、場合によっては撃墜できるようになっても航空優位を保つことだ。

以前なら不可能な攻撃パターン

サウスチャイナ・モーニング・ポストの記事は、中国がおこなった軍事作戦のシミュレーションでは、「B-21に似たステルス機と、それに随伴するドローンの両方が、最高速度マッハ6の中国の空対空ミサイルによって撃墜された」としている。

この結果は、中国の航空宇宙学者のチームにより、査読つき学術誌『Acta Aeronautica et Astronautica Sinica』で発表された。中国のミサイル技術の進歩のほか、急速に進化する将来の空中戦についても詳述している。

サウスチャイナ・モーニング・ポストは同論文を引用しつつ、以下のように伝えている。「中国の極音速ミサイルは、ステルス機を追跡し、破壊する特殊な機能を搭載している。飛行中に出力を自在に調整できる新型の固体燃料パルスエンジンを用いたこのミサイルは、まず宇宙空間の近くまで上昇してから、高速で敵機まで下降することができる」

1950年代中国のロケット開発計画の父と呼ばれる人物の名にちなんで「銭学森軌道」と呼ばれるその軌道は、従来のミサイル軌道よりも長い距離を飛ぶことから、米軍の予測を難しくする可能性がある、と同紙は述べている。

「戦闘シミュレーションでは、中国のミサイルは、発射後すぐに急旋回することができた。これにより、以前なら実現不可能と考えられていた攻撃パターンを、AIが提案できるようになる」という。前述論文の共同著者は、この成果は、中国がB-21に対抗的できる新技術の開発を「余儀なくされた」結果だと述べている。

中国政府は、人民解放軍のステルス爆撃機計画についてはかたく口を閉ざしている。

(翻訳:ガリレオ)

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EU諸国、国益の影に隠れるべきでない 妥協必要=独

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン首

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ワールド

英首相、国防費増額の加速必要 3%目標前倒し検討と
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    キャサリン妃の「子供たちへの対応」が素晴らしいと…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中