最新記事
ウクライナ戦争

「超兵器」ウクライナ自爆ドローンを相手に、「シャベル1本」で立ち向かうロシア兵の映像が注目集める

Russian soldier bashes drone with shovel after detonation failure: Video

2023年11月24日(金)17時33分
エリー・クック
ウクライナ軍のドローン

Alina Yarysh-Reuters

<ウクライナはドローンを「超兵器」と認識し、ドローン軍の増強に資源を投入。生産でも世界をリードすることを目指す>

ウクライナに侵攻するロシア軍にとって、大きな脅威となっているのがドローンだ。ドローンは今回の戦争で「兵器」としての性能の高さを見せつけており、高額な最新鋭の兵器でも対処が難しい様子を示す映像も多く存在する。そうしたなか、ロシアの拠点に接近したドローンを、1人のロシアの兵士がシャベルで叩き壊す動画が公開され、注目を集めている。

■【動画】「超兵器」ウクライナ自爆ドローンを相手に、「シャベル1本」で立ち向かうロシア兵の映像

オープンソース・インテリジェンス(公開情報を分析して諜報活動を行うこと)のアカウントなど複数のアカウントがインターネット上で共有した動画には、ロシア軍の兵士一人がウクライナ軍の自爆型FPV(一人称視点)ドローンを塹壕から引きずり出し、シャベルで叩きのめす様子が映っている。

動画はウクライナ東部のドネツクで撮影されたものとされているが、撮影時期や場所については確認することができなかった。どうやらロシアの拠点に攻撃を仕掛けたものの、爆発せず不発に終わったドローンだと見られる。本誌はこの件についてロシア国防省にメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

ウクライナはドローンを「まさに超兵器」と評価

ウクライナは、ロシア軍の拠点に対する攻撃用や偵察用など、幅広い無人機を揃えた「ドローン軍」の増強にかなりの資源を投入してきた。ウクライナのドローンの第一人者であるミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル改革担当相は、ウクライナは「ドローン生産で世界をリードする存在」を目指していると述べた。

ウクライナが保有する大量のドローンの中には、自爆型FPVドローンや偵察用ドローンが含まれている。英シンクタンクの王立統合軍事研究所は9月に、ウクライナが1カ月に失うドローンの数は約1万機にのぼるとの推計を公表した。

ウクライナのアントン・ゲラシチェンコ内務省顧問は2月に本誌に対して、ドローンは「今回の戦いにおいて、まさに超兵器だ」と述べていた。あれから何カ月もの時間が経過したが、ウクライナ側の考えは変わっていない。

アナリストらは、ドローンの生産と使用についてはウクライナが先を行っているものの、ロシアもそれに追いつきつつあり、上空、地上と水中でドローンを活用するために資源を投じていると指摘している。

試写会
『クィア/Queer』 ニューズウィーク日本版独占試写会 45名様ご招待
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

バフェット氏、バークシャーCEOを年末に退任 後任

ビジネス

アングル:バフェット後も文化維持できるか、バークシ

ビジネス

OPECプラス、6月日量41.1万バレル増産で合意

ビジネス

日本との関税協議「率直かつ建設的」、米財務省が声明
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見...「ペットとの温かい絆」とは言えない事情が
  • 3
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1位はアメリカ、2位は意外にも
  • 4
    野球ボールより大きい...中国の病院を訪れた女性、「…
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    「2025年7月5日天体衝突説」拡散で意識に変化? JAX…
  • 8
    なぜ運動で寿命が延びるのか?...ホルミシスと「タン…
  • 9
    「すごく変な臭い」「顔がある」道端で発見した「謎…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 10
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中