最新記事
F1

「多様性」「持続可能性」を促進...F1ステファノ・ドメニカリCEOに聞く、若い新規ファンの獲得戦略

DRIVE TO WIN

2023年6月22日（木）15時30分
ポール・ローズ（ジャーナリスト）
F1グループのCEOステファノ・ドメニカリ

F1グループのCEOステファノ・ドメニカリ　AlessioDeMarco-Shutterstock

＜脱炭素、多様性、エンタメ化......時代の変化を捉えモデルチェンジに挑むF1は肥沃なアメリカ市場を狙う＞

今年で2度目の開催となったF1マイアミGP（グランプリ）、5月7日の決勝で勝利のチェッカーフラッグを受けたのはレッドブル・ホンダのマックス・フェルスタッペンだった。しかし、真の勝者は運営母体F1グループのCEOステファノ・ドメニカリと、7年前に44億ドルでF1を買収した米企業リバティメディア（本社コロラド州）だろう。

なぜか。ヨーロッパ中心だったF1が、今はアメリカで若い（そしてリッチな）ファンを増やしているからだ。SNSを駆使した情報の拡散とネットフリックスの連続ドキュメンタリー『栄光のグランプリ』の人気、そして「ウォーク（社会の不公正や差別に対する意識が高い）」なイメージ戦略のおかげだ。その一方、表彰式では盛大にシャンパンをかけまくるし、観客席には世界中のセレブが勢ぞろい。しかも大金が動く（現役最強ドライバーのフェルスタッペンの今季の年俸は約5000万ユーロとされる）のだから、若い世代が食い付くのも無理はない。

【動画】ドキュメンタリー『栄光のグランプリ』予告編

「初めてF1を見るファンのハートをがっちりつかみたい」。マイアミGPで訪米したドメニカリは本誌にそう語った。「エキサイティングなレースを体で感じでほしいし、レースを支えるスタッフの熱意と技術も知ってほしい」

F1の主戦場は今もヨーロッパだが、米リバティメディアが経営権を握ったこともあり、アメリカ勢も相次いで名乗りを上げている。工作機械大手のハースは2016年から参戦しているし、フォードは26年以降、レッドブルにエンジンを供給する予定。またアンドレッティ・グローバルはGMと組んで、キャデラック名義での参戦を表明している。

アメリカ人としては15年以来となるF1ドライバーも誕生した。フロリダ州出身で22歳のローガン・サージェントだ。「地元で走れるのはいいよね」と、マイアミGPに臨むサージェントは言った。「アメリカ代表って立場だから、もちろん名誉なことだ。それに自分はここマイアミで自動車レースを始め、ついにF1でここに戻って来られた。これって、すごく特別だ」

マリオ・アンドレッティが1978年シーズンにアメリカ人として2人目の総合優勝を果たして以来、アメリカでF1人気がこれほど高まったことはない。22年にESPN系列でF1を視聴した人の数は、1レース当たり平均120万人と記録的な数に上った。この年のアメリカGP（テキサス州オースティン）に詰めかけたファンの数は約40万人で、F1レース史上最大だった。

230627p18_F1H_03.jpg

生ける伝説マリオ・アンドレッティ1978年の雄姿　BETTMANN/GETTY IMAGES

【関連記事】
撤退したばかりのF1にホンダはなぜ5度目の参戦をするのか？...「夢の力」と「攻めの姿勢」
首相が語る、「世界一幸せな国」ブータンが「カーボン・ネガティブ」で進む道
若田光一宇宙飛行士に聞く宇宙視点のSDGs「宇宙ゴミ処理は日本がリードできる分野」

次のページ「持続可能性」「多様性」の重要度
ビジネス
「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野紗季子が明かす「愛されるブランド」の作り方
2025.12.12PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談　和平巡
2025.12.28

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援
2025.12.28

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏
2025.12.28

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減　11月13.1％
2025.12.28
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中