最新記事
潜水艇

タイタニック潜水艇タイタンは前にも「行方不明」になっていた

Revelation Titanic Sub Previously Went Missing Raises Questions

2023年6月22日(木)15時30分
ジュリア・カーボナロ

「昨年夏の私の取材中にも、潜水艇は約5時間にわたって消息を絶ち、(緊急時に位置情報を発信する)ビーコンを搭載すべきだという話が出た」と、ポーグは6月19日にツイートした。

別のツイートでは、もう少し詳しく説明した。「その日は私は潜水艇ではなく海上の母船の司令室にいた。母船から潜水艇に短いテキストを送ることはできたが、潜水艇の位置は確認できなかった。司令室内は静まり返り、異常に張り詰めた空気に包まれた。母船のインターネットは切断され、私たちはツイートできなくなった」

見逃された危険

ポーグはこの経験を通じて、潜水艇の安全性に大いに疑問を持ったと述べた。

あるユーザーは、「通信途絶のことはテレビで取り上げたのか」と、問いただした。「オーシャンゲートに運航停止を命じて捜査に入るべきだった」

こうした批判に対して、ポーグはこうツイートしている。「確かに、危険な兆候は数々あった! だから番組でも、ポッドキャストでも、安全性と潜水艇の建造についてCEOを問い詰める一問一答に多くの尺を割いたのだが」

タイタンの安全性については、オーシャンゲートの元海洋事業の責任者が疑義を呈していたことが訴訟記録から明らかになっている。この元責任者は企業秘密の漏洩で同社から訴えられ、安全性の問題を指摘したために解雇されたと、逆に同社を訴えた(2 件の訴訟は2018年に和解で決着)。

ポーグは、タイタンには遭難時に捜索を容易にするビーコンが備え付けられていなかったと断言している。脱出用ポッドもなかった。これについて、本誌はメールで確認中だ。

タイタンに積まれた4日分(96時間)の酸素の残量は、日本時間の22日夕方にはゼロになる。奇跡の救出を信じて、必死の捜索が続く。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

仏ルノー、25年は純損失109億ユーロ 日産株巡る

ビジネス

エールフランスKLM、25年営業利益は過去最高の2

ワールド

仏会計検査院、歳出削減促す 増税頼み限界

ビジネス

日立労組、26年春闘のベア要求1万8000円 一時
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中