最新記事
注目ニュースを動画で解説

世論操作も余裕... 生成AIがスパイ組織にとって「夢のツール」と言える理由【注目ニュースを動画で解説】

2023年6月14日(水)18時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
生成AIの脅威

Newsweek Japan-YouTube

<世界情勢に桁外れの影響を及ぼす「制限なき生成AI」の脅威を取り上げたアニメーション動画の内容を一部紹介する>

「チャットGPT」をはじめとする生成AIを駆使すれば、敵国の世論にひそかに影響を与えて社会を揺さぶることができる。各国の情報機関や悪意あるアクターが、こうしたAIシステムを積極的に利用することで世界はますます危険な場所になろうとしている。

元CIA諜報員で本誌コラムニストのグレン・カールが「生成AIはスパイ組織の夢のツール」と明言する理由とは──。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「【ChatGPT】世論操作も余裕...「生成AIはスパイ組織にとって夢のツール」【アニメで解説】」の内容をダイジェスト的に紹介する。

◇ ◇ ◇

新しい通信技術やソーシャルメディアを駆使した秘密工作は、既にこの10年間にウクライナやイギリス、スウェーデン、フランス、インド、香港、アメリカなどの世論を動かしてきた。生成AIは、さらなる影響を世界情勢に与えようとしている。

nwyt_ai1.jpg

生成AIの脅威について専門家が警鐘を鳴らす中、各国の情報機関は劣勢に立たされる不安から競ってこの最新技術を使おうとしている。

nwyt_ai2.jpg

情報機関は伝統的に、自らが広めたい説を裏付ける作り話や噂を広めることで、ターゲットとなる人々の意見や主張を変えようとしてきた。

1953年には、イランで親欧米的なモハマド・レザ・パーレビ国王を権力の座に就けるべく、CIAとイギリスの情報機関が協力して激しい宣伝工作を展開。その結果、モハンマド・モサデク首相を失脚させるための数千人のデモ隊をわずかなコストで出現させることができた。

nwyt_ai13.jpg

生成AIの影響はその数千倍にもなるとみられる。

ターゲットの特性に合わせたチャットボット(自動会話プログラム)を作って、同じ意見や主張をいくつもの表現方法で世の中にあふれ返させることができれば、社会の幅広い層が同じ意見を抱いているような錯覚を生み出すこともできる。

nwyt_ai6.jpg

説得力のある噂や誤り、嘘が無数のボットから流されることで真偽の識別は一層困難になる。専門家や政府、メディアへの国民の警戒心や冷笑的態度はさらに強まるだろう。

nwyt_ai8.jpg

メディアリテラシーの向上や全ての生成AIへの「識別子」義務付け、政府による規制など、リスク軽減の手段はあるものの、その効果は限定的だ。

生成AIによる工作は、2016年の米大統領選でロシアが行った偽情報作戦、19年の香港デモで中国政府が展開したソーシャルメディア上での膨大な数のプロパガンダ投稿など、過去の事例と比べても桁外れに強力なものになることが予想されている。

nwyt_ai12.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

ビジネス
暮らしの安全・安心は、事件になる前に守る時代へ。...JCBと連携し、新たな防犯インフラを築く「ヴァンガードスミス」の挑戦。
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ECB、金利変更の選択肢残すべき リスクに対応=仏

ビジネス

ECBは年内利下げせず、バークレイズとBofAが予

ビジネス

ユーロ圏10月消費者物価、前年比+2.1%にやや減

ワールド

エクソン、第3四半期利益が予想上回る 生産増が原油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 5
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    海に響き渡る轟音...「5000頭のアレ」が一斉に大移動…
  • 8
    必要な証拠の95%を確保していたのに...中国のスパイ…
  • 9
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 7
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 8
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中