最新記事

注目ニュースを動画で解説

新鋭艦建造も技術開発もままならず... 専門家が想定するロシア潜水艦隊のこれから【注目ニュースを動画で解説】

2023年6月8日(木)11時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
ロシア潜水艦隊

Newsweek Japan-YouTube

<冷戦終了後もアメリカに次ぐ水準を持つと言われながら、経済制裁で新鋭艦建造も技術開発もままならないロシアの潜水艦の現状、そして未来について考察したアニメーション動画の内容を一部紹介する>

ロシアの潜水艦は今なお世界のトップクラスと言われているが、ウクライナ戦争においては出番が少ない。しかし、この戦争の影響はある意味でロシア海軍にも及んでいるか、少なくとも及ぼうとしている。

ロシアの潜水艦隊はこれからどうなるのか。専門家が想定する2つのシナリオとは──。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「「世界最強クラス」ロシア潜水艦隊の暗い将来、専門家が想定する2つのシナリオ【アニメで解説】」の内容をダイジェスト的に紹介する。

◇ ◇ ◇

2009年に当時のロシア大統領ドミトリー・メドベージェフは、「まっとうな海軍なしには、ロシアに国家としての未来はない」と力説したが、ロシアの水上艦隊はその期待に応えていない。

一方で、潜水艦は今も世界のトップクラスと言われている。

nwyt0607_1.jpg

しかし、今のロシアにとってはウクライナ戦争に勝つことが最優先。出番の少ない潜水艦の性能向上は後回しにされかねない。

nwyt0607_2.jpg

NPO・核脅威イニシアチブによれば、ロシアが保有する潜水艦は通常動力(ディーゼル機関)と原子力を合わせて推定58隻とされている。ロシアの潜水艦の中でも、ヤーセン型とその改良版であるヤーセンM型の巡航ミサイル搭載原子力潜水艦(SSGN)は「今日のロシア海軍の至宝」だと米シンクタンク・ランド研究所のエドワード・ガイストは言う。

nwyt0607_3.jpg

ロシア海軍は旧ソ連海軍時代から「水中」を強みとしていた。

nwyt0607_4.jpg

ただし、理論上は優れていても、「ソ連時代の潜水艦がよく整備されていて今も機能するかは保証の限りではない」とハーグ戦略研究所(HCSS)のアナリスト、フレデリック・マーテンズは指摘。イギリスに本部を置く国際戦略研究所(IISS)のニック・チャイルズ上級研究員も「(ロシアの潜水艦の性能は)実戦で十分に検証されたことがない」という。

nwyt0607_5.jpg

対ウクライナ作戦においてもロシア海軍の役割は非常に限定的で、核搭載可能な潜水艦部隊が直接的な役割を果たしたことはない。

nwyt0607_7.jpg

西側諸国はロシアの戦争遂行能力を損なわせるべく制裁を科している。ロシアの潜水艦がどこまで外国の技術に依存しているか検証することは難しいものの、開発の少なくとも一部には国外の技術が必要になると、アメリカ海軍分析センターのドミトリー・ゴレンブルグは言う。

nwyt0607_8.jpg

ロシアの潜水艦隊の将来について、専門家は2つのシナリオを想定している。

ロシア軍全体の資源に制約が生じた場合には、最も損害が大きい部隊(地上軍など)の再建が優先される可能性が高いとゴレンブルグはみる。すなわち、将来の潜水艦の建造が制限される、という展開が1つ。2つ目は、チャイルズが示唆する「相対的な重要性を考えて潜水艦にもっと投資を回す」というシナリオだ。

nwyt0608_11.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

【20%オフ】GOHHME 電気毛布 掛け敷き兼用【アマゾン タイムセール】

(※画像をクリックしてアマゾンで詳細を見る)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英インフレ率目標の維持、労働市場の緩みが鍵=ハスケ

ワールド

ガザ病院敷地内から数百人の遺体、国連当局者「恐怖を

ワールド

ウクライナ、海外在住男性への領事サービス停止 徴兵

ワールド

スパイ容疑で極右政党議員スタッフ逮捕 独検察 中国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 3

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバイを襲った大洪水の爪痕

  • 4

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    冥王星の地表にある「巨大なハート」...科学者を悩ま…

  • 9

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 10

    ネット時代の子供の間で広がっている「ポップコーン…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人…

  • 7

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 8

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 9

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 10

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中