最新記事
ロシア

モスクワ市内で「謎の赤いバツ印」の発見が相次ぐ...「ドローン攻撃の目印?」「いたずら?」

Mysterious Red Crosses Appearing on Moscow Streets: Ukrainian Media

2023年5月13日(土)13時17分
ブレンダン・コール
夜のモスクワ市内

Salameh dibaei-Reuters

<クレムリンへのドローン攻撃の真相は不明だが、ウクライナがロシア国内に攻撃を仕掛けるのではないかという不安は市民の間で高まっている>

ロシアの首都モスクワのあちらこちらで、道路上などに描かれた「謎の赤いバツ印」が相次いで見つかり、人々の関心を集めている。SNSなどでは、このバツ印が何を意味するのかについて憶測が飛び交い、市民が不安を感じている様子をうかがわせている。

■【写真】「攻撃の標的?」「いたずら?」 憶測を呼ぶモスクワ市内の「謎の赤いバツ印」

モスクワにある赤の広場では5月9日、旧ソ連が1945年にナチスドイツに勝利したことを祝う戦勝記念日のパレードが行われた。それに先立って発見されたバツ印をめぐっては、ウクライナが戦勝記念日にモスクワに攻撃を仕掛ける計画があるのではないか、ドローンやミサイルによる攻撃の標的として印が付けられているのではないかなど、いくつかの憶測も浮上した。

ウクライナ人ジャーナリストのアンドリー・ツァプリエンコは5月8日にメッセージアプリ「テレグラム」の自身のチャンネルに「モスクワ各地に赤いバツ印が出現し、みんなが大騒ぎしている」と書き込み、バツ印はロシア国民の注目を集める目的のいたずらである可能性もあると示唆した。

「人々はこのバツ印が、5月9日に実行される空爆のための目印かもしれないと恐れているようだ」

「バツ印」情報の多くはウクライナが発信源

とはいえ、バツ印についての報告は、ウクライナ人のジャーナリストなどによってもたらされるケースが大半を占める。第三者機関による確認や、写真の検証も行われていない。ロシアの政府や国営メディアはこれまでのところ、一連の報道についてコメントしていない。

ウクライナのロシア語メディアである「Online.UA」は、ロシアのいくつかの都市では計画されていたパレードが安全保障上の懸念から中止になったと報じた。さらに同メディアは「国防省の建物の近くにある赤いバツ印」の写真を掲載し、「こうした印は、ミサイルやUVA(無人航空機)による攻撃が行われる場所を示している可能性がある」と記した。

報道機関「Trukha」はテレグラムの公式ページで「ミサイルまたはUVA攻撃用の印がモスクワの通りに出現」と報じ、「5月9日を控えてお祭り気分が高まっているようだ」と続けて、笑顔の絵文字を添えた。

ウクライナ側がロシア国内に不安や混乱をもたらそうとしているのか──バツ印を描いたものの意図は不明だが、戦争が始まった当初には、逆にウクライナ国内の建物や道路にバツ印や丸い印が付けられていたという指摘もある。これについては、破壊工作者たちがロシア軍のために標的を区別する目的で付けた印だったとも言われる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏CPI、4月はサービス上昇でコア加速 6月

ワールド

ガザ支援の民間船舶に無人機攻撃、NGOはイスラエル

ワールド

香港警察、手配中の民主活動家の家族を逮捕

ビジネス

香港GDP、第1四半期は前年比+3.1% 米関税が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中