最新記事

英王室

「メーガンは正しかった」──英王室幹部が黒人差別で辞任

Meghan Markle 'Vindicated' After William's Godmother Resigns Over 'Racism'

2022年12月1日(木)18時42分
アナ・スキナー

フラニの告発を受け、バッキンガム宮殿は30日、「この出来事を非常に深刻に受け止めている」と声明を発表。即座に調査を行い、「受け入れがたい、慚愧に堪えない発言」があったことを確認し、問題の人物は既に辞職したと述べた。声明によれば、「王室の全メンバーが常に守るべき多様性とインクルーシブ(社会的包摂)の方針を改めて肝に銘じた」という。

ツイッター上で目につくのは、フラニの投稿をリツイートし、メーガンの告発が真実であることが証明されたと主張する投稿だ。例えば──

「メーガンがロイヤルファミリーの人種差別を私たちに伝えると、差別主義者たちは彼女を誹謗中傷したが、これで彼女の正しさが証明された」


「『それはわかった、でも、本当はどこの出身なの?』そんなふうに根掘り葉掘り聞く連中が、全てをメーガンのでっち上げに見せかけようとしていたのだ。あきれるよ」

「しかも、これはただのヒラ職員じゃない。ウィリアム皇太子のゴッドマザー、レディー・スーザン・ハッシーだ」

弁護士で女性の権利擁護活動家のショーラ・モスショグバミムは、今回の一件は「たまたま起きた」ことではなく、差別体質は英王室全体に行き渡っていて、現状では「改革は望めない」とツイートした。


ハッシーはメーガンの指導役だった

ヤフーニュース英国のオミッド・スコビー編集長はウィリアム皇太子の報道官の「私たちの社会は人種差別を容認しない」という断固たる声明をシェアしたが、それでもツィッター上では王室に対する不満が噴出している。

多くの人が問題にしたのは、今は亡き女王が王室入りしたメーガンの指南役をハッシーに任せたことだ。

「王室は自分たちを差別的な攻撃から守ってくれなかったと、ヘンリーは言っていた。そればかりか、王室内で差別にさらされた、と。女王はこの女に、王室のしきたりをメーガンに指導する役割を任せたのだ。ひどい話だ」と、あるユーザーが嘆けば、別のユーザーは次のように皮肉っている。

「レディー・スーザン・ハッシーは60年間エリザベス女王の側近を務めた。ウィリアムのゴッドマザーでもあり、メーガンを宮殿の生活に馴染ませる役目をおおせつかっていた。彼女は肌の黒いイギリス人女性をつかまえて、『本当の出身地』を教えろと迫るような女だ。それでも、英王室は人種差別とは無縁だそうだ」

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中