最新記事

核攻撃

プーチンが密かに準備を進める「水中からの核攻撃」

Russia buying underwater weapons as concerns of nuclear submarines grow

2022年10月11日(火)22時01分
ニック・モドワネック

ロシアの原潜(ロシア国防省による)Russian Defence Ministry/REUTERS

<放射能を含む大津波を発生させることができる原子力魚雷「ポセイドン」の発射実験に向けた準備が進んでいるとの情報も>

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の核威嚇に対する警戒は、主に空からのミサイル攻撃を想定して行われてきた。しかし、ロシアは密かに水中からの攻撃能力の開発に力を入れてきた。

10月10日付のロシア国営通信社のRIAノーボスチは、ロシアのルビーン海洋工学中央設計局が同国防省と協力し、10種類を超える水中無人機(UUV)の開発を行っていると報じた。同設計局の外国事業・軍事技術協力担当副局長であるアンドレイ・バラノフが、国防省との協力を認めた。

ロシア国防省は、8月にロシアで開催された国際軍事技術フォーラム「アーミー2022」で、水中ドローン「Surrogate V」を発表した。バラノフはこれらのドローンについて、以前は魚雷、ミサイルや機雷しか装備されていなかった潜水艦に、新たに際立った能力を追加するものだと述べた。

バラノフはRIAノーボスチに対して、「我々は昨年、初の自律型水中ドローンをお披露目した」と述べた。「今では10種類以上のプロジェクトが進められており、国防省と協力して作業を行っている。ルビーンには小型のものから大型のものまで、幅広い水中ドローンをつくる能力がある」

大津波を発生させる「終末兵器」

これに先立ち、イタリアのレプブリカ紙は、ロシアが「終末兵器」の原子力魚雷「ポセイドン」の発射実験を計画していると報じていた。ポセイドンは水中で長距離を移動し、爆発するとニューヨークなどの米沿岸都市を飲み込むような、放射能を含む大津波を発生させることができる。

【動画】動き出した、プーチンの「核魚雷」ポセイドン

国際ニュースサイトの「ユーラシアン・タイムズ」は、ロシア海軍が保有する重さ1万4700トンの原子力潜水艦「ベルゴロド」が、ポセイドンの発射実験を行う見通しだと報じた。ベルゴロドは、世界最大のタイフーン級原子力潜水艦に次ぐ規模の大型原子力潜水艦で、全長約184メートル。潜水時の排水量は最大3万トンにのぼる。ベルゴロドは白海にある基地を離れたと報じられており、ロシア北方のカラ海に移動してポセイドンの発射実験を行う可能性があるとみられている。

レプブリカ紙は「NATOが最近、加盟諸国に情報報告書を配布した」と報じた。「報告書は7月に就役したロシアの原子力潜水艦ベルゴロドの動きに関するものだ。ベルゴロドが今、北極海に戻っている」

NATOのある当局者は本誌に対して、情報報告書については一切コメントしないと述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

海自と米海軍が共同訓練、空母ジョージ・ワシントンが

ビジネス

日銀、中立金利の推計公表しない見通し 利上げは経済

ビジネス

日経平均は3日ぶり反発、景気敏感株に物色 トヨタ自

ビジネス

日鉄が中期計画、30年度に実力利益1兆円以上 設備
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは?
  • 3
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキャリアアップの道
  • 4
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 5
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 8
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中