最新記事

核攻撃

プーチンが密かに準備を進める「水中からの核攻撃」

Russia buying underwater weapons as concerns of nuclear submarines grow

2022年10月11日(火)22時01分
ニック・モドワネック

米軍のある高官(匿名)は10月3日に米国防総省が開いたメディア向けの背景説明の中で、ロシアの核兵器の動きについて特に報告が必要な情報はないとし、「アメリカ軍の核態勢に変更はない」と述べた。また米国防総省のある当局者は本誌に対して、国防総省は(ロシアが)水中無人機の開発を進めているという報道を承知していると述べたが、それ以上はノーコメントとした。

米海軍協会(USNI)は、9月22日と27日にベルゴロドがバレンツ海のコラ半島(ロシア北西部)の近くを航行しているのが確認されたと報じた。

USNIによれば、ロシア海軍のニコライ・エフメノフ総司令官は7月に発表した声明の中で、「ベルゴロド潜水艦は、ロシアが世界の最も遠く離れた場所にある海でさまざまな調査や幅広い研究活動、救助活動を行うための新たな機会を切り開くものだ」と述べた。「同潜水艦は、さまざまな科学的な問題を解決し、捜索・救助活動を展開するように設計されており、深海用の救助船や自律型無人機も搭載可能だ」

発射実験はプーチンの「決意表明」

専門家はポセイドンについて、2027年にロシア海軍に配備される予定だとしているが、米国防総省情報局の元当局者であるレベッカ・コフラーは本誌への寄稿の中で、その発射実験から、ロシア政府の心理状態が読み取れると述べた。

「発射実験は、プーチンがウクライナ戦争において今後、ウクライナの領土奪取や西側諸国の撃退をさらにエスカレートさせていく準備があるという明確なメッセージだ。プーチンは、自分にとってもロシアにとっても、これは負けられない戦争だと考えている」とコフラーは述べた。「プーチンが引き下がることは絶対にない。彼はただ戦略を変更しているだけだ」

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み 個人消費に減

ワールド

USMCA巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く

ビジネス

FRB金利は「中立」水準、当面据え置きの公算=クリ

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中