最新記事

感染症

夏本番には「脳を食べるアメーバ」に要注意

How Does the Brain-Eating Amoeba Naegleria fowleri Kill You?

2022年6月27日(月)19時01分
アリストス・ジャージョウ

その殺人アメーバは鼻から入って脳に達する NiseriN-iStock.

<温かな水に棲み、人間の鼻から入って脳に達するアメーバ。めったに感染しないが、感染すれば致死率97%という恐ろしい病気を引き起こす>

フォーラーネグレリアは主に温かな淡水の中で見つかる単細胞生物のアメーバで、死亡率97%の非常に危険な病気「原発性アメーバ性髄膜脳炎(PAM)」を引き起こすことがある。

ありがたいことに、アメリカでも世界各地のフォーラーネグレリアの生息地域でも、感染は非常にまれだ。ただしアメリカを例に取ると、1962年から昨年までの間に154例が確認され、そのうち救命できたのはたった4人に過ぎないと、米疾病対策センター(CDC)の疫学専門家ジュリア・ハストンは本誌に語った。

感染は、湖や川といった淡水の温かい水の中で水泳やダイビングをした時に、フォーラーネグレリアを含む水が鼻から体内に入って起こる。

「(フォーラーネグレリアは)鼻と脳をつなぐ嗅覚神経を通って脳に達する」とハストンは言う。「脳にたどり着くと脳細胞を破壊し始め、PAMと呼ばれる重篤で、通常は死に至る感染症を引き起こす」

「このアメーバは毒素を放出して脳細胞を破壊する。(一方で人体の)免疫系は免疫細胞を脳に送り込んで感染と戦おうとする。毒素と免疫反応の両方が脳の腫脹を引き起こし、患者は死に至る」

PAMは非常に速く進行するため、発症からほんの数日で死に至るケースがほとんどだという。

免疫反応が脳の損傷に拍車をかける

「症状は他の細菌性髄膜炎と似ているため、最初は診断がつかないこともある」とハストンは言う。「救命効果がきちんと証明された治療法はない。だが、治療の選択肢がないわけではない」

人間の脳細胞を食べることがあることから、フォーラーネグレリアは「脳食いアメーバ」とも呼ばれる。

「フォーラーネグレリアは通常はバクテリアを餌にし、温かい自然環境の中で生息する自由生活性のアメーバだ」と語るのは、メイヨー・クリニックの臨床寄生虫学研究室のボビー・プリット室長だ。「だが残念なことに、脳細胞も餌にできる上、人の体温は生存と増殖にぴったりだ」

「フォーラーネグレリアに感染した患者は、呼吸といった生命機能を司る脳の部位が破壊されるて死に至る。(脳への)ダメージは、アメーバに脳細胞を食われることと、感染に関連して脳が腫れることによって引き起こされる。脳が腫れると大後頭孔(頭蓋骨に開いた孔で延髄が通る)のような小さな開口部から脳が押し出されてしまい、細胞の死につながる」

フォーラーネグレリアに感染した場合の致死率は非常に高いが、これは体内でフォーラーネグレリアが非常に速く増殖することと、脳細胞を激しく破壊することが要因となっている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産

ワールド

アングル:中南米系の共和党支持に動揺の兆し、民主党
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 10
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中