最新記事

ウクライナ情勢

ウクライナ軍が使い始めた米M777榴弾砲の威力

How American M777 Howitzers Could Turn the Tide of Ukraine War

2022年5月11日(水)16時53分
ダーラー・ロシュ

カリフォルニアのマーチ空軍基地で空輸されるウクライナ向けのM777榴弾砲(4月22日) Austin Fraley/REUTERS

<旧ソ連製の榴弾砲に代わってウクライナ軍が使い始めた最新式のM777榴弾砲は、東部ドンバス地方でのロシアとの戦いも引っくり返す「ゲームチェンジャー」になるかもしれない>

アメリカがウクライナ軍に供与するM777榴弾砲が、その正確性と威力で、ロシア軍との戦いの流れを変える大きな切り札になる可能性が出てきた。

ウクライナ軍はすでにこの榴弾砲を、ロシア軍に対する砲撃に使用している。この野戦向け大砲は、同国軍がこれまで持っていた旧ソ連製の兵器と比べて、性能が格段に向上している。

アメリカはM777榴弾砲90門の供与を開始したほか、オーストラリアは6門、カナダは4門を供与した。現在アメリカ陸軍および海兵隊によって用いられているM777は牽引式の榴弾砲で、最大射程距離は15マイル(約24キロメートル)、操作には8〜10名の兵士を必要とする。

ウクライナの「キエフ・インディペンデント」紙の防衛担当記者、イリア・ポノマレンコは5月10日、こうツイートした。「M777はすでにドンバス地方に到着し、ロシアとの戦線で戦闘に用いられていることが確認できた!」

砲弾は精密誘導が可能

M777の口径は155ミリ。ポピュラー・メカニクス誌によると、これはNATO軍の標準的な規格だという。この点は、ウクライナが持つ旧ソ連製の口径122ミリおよび152ミリの榴弾砲からの性能向上と言える。

ウクライナが保有する「2S3アカーツィヤ152mm自走榴弾砲」は、最大射程が10.5マイル(約17キロ)しかない。同国の大砲は1991年の旧ソ連時代に製造されたものなので老朽化が著しい。

これに対し、M777榴弾砲は一般に精密誘導が可能な砲弾「エクスカリバー」を発射する。これは、衛星利用測位システム(GPS)を用いて標的を正確に狙えるもので、ウクライナはこの砲弾が供与されることになっている。4月25日付のAFPによると、カナダはすでにエクスカリバーを供与しているとのことだ。

アメリカ陸軍習得支援センター(USAASC)はエクスカリバーについて、「作戦司令官に対して、より強力な火力支援を提供し、致死性を向上させ、一般市民の巻き添え被害の可能性を減少させる」と説明している。

「エクスカリバーの砲弾は、妨害電波に耐える内蔵GPS受信機を搭載しており、慣性ナビゲーションシステムを改良している。これにより飛行中の正確な誘導が可能になり、射程距離に関係なく、ミス・ディスタンス(標的と実際の着弾点の間の距離)は2メートル以内に抑えられ、劇的に正確性が向上している」と、USAASCのウェブサイトでは解説されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し

ワールド

全米知事会、トランプ氏との会合中止 共和党のみ招待

ワールド

再送-中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中