最新記事
ロシア富裕層

「シャネルなんかいらない」ロシア人セレブが対ロ制裁に過激抗議

As Chanel Refuses to Sell Goods to Russians, Some Cut Up Bags in Protest

2022年4月7日(木)14時26分
ローラ・コーパー

シャネルは既にロシアの店舗をすべて閉鎖している(写真は2014年、モスクワの店舗) Sergei Karpukhin-REUTERS

<手持ちのシャネルバッグを刃物で切り裂く動画で抗議の意を表明>

ロシアに持ち帰る予定なら、ロシア人には商品を売らない――高級ブランドのシャネルのこの発表に、ロシアの富裕層の女性たちから反発の声が上がっている。

モデルのビクトリア・ボニアなど複数のロシア人女性は、ソーシャルメディアに動画を投稿。シャネルのハンドバッグを刃物で切り裂き、抗議の意を表明した。


「シャネルほど顧客に対して失礼な行動を取るブランドは、これまでに見たことがない」とボニアは投稿の中に書いている。

ロシアとウクライナの戦闘が続くなか、シャネルをはじめ、ザラやプーマなど複数の企業がロシアとのビジネスを停止する決定を下している。AP通信によれば、シャネルはロシア人顧客への商品販売を停止するという今回の決定に先立ち、ロシア国内の全てのブティックを閉鎖していた。

シャネルは声明の中で、今回の追加措置について、EU(欧州連合)およびスイスが4月5日に導入した新しい対ロ制裁措置に従ったものだと説明した。それには「ぜいたく品を直接または間接的に(ロシア国内に)販売、供給、譲渡または輸出すること」とある。

「利益よりも信条を重視する前例のない決定」

同社はさらに声明の中で、購入された自社製品がロシア国内に持ち込まれないという確証を得るために、購入者の居住地を確認するプロセスも設けたと述べた。女優兼TV司会者のマリナ・エルモシュキナがソーシャルメディアに投稿した内容の翻訳によれば、このプロセスには、購入した商品をロシア国内では絶対に身に着けない、という「屈辱的な」誓約書への署名が含まれるという。

エルモシュキナは、今回のシャネルの決定に怒りを表明したロシア人インフルエンサーの一人だ。彼女はソーシャルメディアに、工業用のハサミで自分のシャネルバッグを切り裂く動画を投稿し、シャネルの決定を「ロシア嫌悪」だと批判した。



英デイリー・スター紙の翻訳によれば、「シャネルを持っていることが母国を売ることを意味するなら、シャネルなんていらない」と彼女は投稿に書き込んだ。

ファッション評論家のグエン・ロングはAP通信に対して、「利益よりも信条を重視する」今回のシャネルの決定は「ほとんど前例がない」ものだと指摘した。

「シャネルにとってロシアは最大の市場のひとつであり、同社が今回の選択で金銭的に大きな打撃を受けるのは確実だ」と彼はAP通信に述べ、さらにこう続けた。「だがこれは、シャネルにとって政治的な決定でもある。ウクライナでの戦闘に反対の者が多い、Z世代の顧客にアピールしたいと考えているからだ」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イランと米国、停戦・最終合意の2段階紛争終結案を受

ワールド

印サービス業PMI、3月は57.5に低下 中東戦争

ビジネス

村田製、不正アクセスで一部情報流出 生産・販売活動

ワールド

商船三井のLPG船がホルムズ海峡を通過 日本関連3
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中