最新記事

米事件

恋人を自殺に追い込んだ全米2例目の「テキストメッセージ殺人」

Inyoung You, Who Urged Boyfriend to Kill Himself in Texts, Pleads Guilty, Avoids Prison

2022年1月6日(木)16時44分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
インヨン・ユウ被告

自殺の直前にはボーイフレンドを必死で止めたインヨン・ユウ被告(2019年) David L Ryan-REUTERS

<ガールフレンドから2カ月で4.7万件もの暴言と虐待のメッセージを浴びせられた男子学生は卒業を前に飛び降りた>

韓国生まれで米国籍を持つインヨン・ユウは2021年12月23日、米マサチューセッツ州サフォーク郡上級裁判所で開かれた裁判で、自らの過失致死を認めた。同じボストン・カレッジに通っていたボーイフレンドのアレクサンダー・ウーテュラに自殺を促す大量のテキストメッセージを送り、自殺に追い込んだのだ。ウーテュラは2019年5月20日に自ら命を絶った。

ニュージャージー州シダー・グローブ出身のウーテュラが自殺したこの事件について、ユウは当初無罪を主張していた。だが司法取引の結果、ユウは懲役2年半、執行猶予10年の判決を受けた。執行猶予中の条件を順守すれば、ユウが収監されることはない。ユウは、メンタルヘルスの治療を受けるほか、社会奉仕活動を全うすることが義務づけられる。

ユウがウーテュラに送ったテキストメッセージは、自殺前の2カ月で4万7000件以上にのぼる。その多くは、数千回もウーテュラを侮辱し、「死ね」と自殺をそそのかす内容だった。自殺しなければ彼女が自分を傷つけると脅迫するメッセージも含まれており、ユウがこうしてテキストでウーテュラの心を支配しようとしていたと、ボストン・ヘラルド紙は報じている。

ユウは法廷で、ウーテュラにこれらのメッセージを送ったことを認めた。

「言葉は重要」

司法取引の一環として、ユウは今後10年間、メディアの取材を受けることをいっさい禁止されている。つまり、ドキュメンタリーや記者会見、メディアイベントなどで自らの言い分を話し、この事件から利益を得ることはできない。

捜査当局は、ユウとアレクサンダーの18か月間に及んだ交際について、「健全に機能していない、錯乱した関係」だったと述べた。12月23日の審問後に発表されたレイチェル・ローリンズ検察官の声明によれば、ユウは「ウーテュラに対して殺気立った態度をとり、ときには執拗に暴言を吐いたり、身体的かつ心理的な虐待を働いたりしていた」とされている。

ユウのそうした行為は、ウーテュラが自殺した日が近づくにつれて激しさを増していったという。

「言葉は重要である」。ローリンズは声明でそう述べている。「人を傷つける言葉遣い、嘲笑、暴言は、相手にきわめて大きな打撃を与えることがある」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科の社債権者、返済猶予延長承認し不履行回避 

ビジネス

ロシアの対中ガス輸出、今年は25%増 欧州市場の穴

ビジネス

ECB、必要なら再び行動の用意=スロバキア中銀総裁

ワールド

ロシア、ウクライナ全土掌握の野心否定 米情報機関の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 10
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中