最新記事

新型コロナ変異株

イギリスに新たな変異株「デルタプラス」出現 従来型より感染力が強い可能性

Delta Plus Sub-variant Could Be More Infectious Than Original Delta

2021年10月21日(木)14時52分
エド・ブラウン
新型コロナウイルス(イメージ)

研究者は新たに出現した変異株「デルタプラス」を注視している Nawaz Alamgir-iStock

<ワクチン接種が進み行動制限が解除されたイギリスでの感染拡大に影響か>

イギリスではこのところ、新型コロナウイルスのデルタ株がさらに変異した「デルタプラス」の感染が拡大している。研究者たちはこの「デルタプラス」について、従来のデルタ株よりも感染力が10%程度強い可能性があると考えている。

既存のワクチンが効きにくいかどうかはまだ分かっていない。既存のデルタ株がアルファ株に代わって優勢になった時のように、急速に広まっている様子もない。

「AY.4.2」と特定された新たな変異株は、「Y145H」と「A222V」として知られる2つの変異を併せ持つデルタ株の亜系統「AY.4」から派生したものとみられる。Y145HもA222Vも、過去に確認されている複数の変異株にみられる変異だが、発生頻度は低い。

米食品医薬品局(FDA)のスコット・ゴットリーブ元長官は、このAY4.2を「デルタプラス」と称した。2021年に入って確認された、K417N変異を持つデルタ株を指すのに使われていたのと同じ呼び名だ。K417Nと今回のAY4.2に互換性があるのかどうかは、明らかになっていない。

いずれにせよ、情報データベースGISAIDに登録されているウイルスの遺伝子配列データを使用している変異株データサイト「Outbreak.Info」によれば、このデルタプラスは7月前半あたりからイギリスで広まり始め、それ以降、新たな感染例の7~8%を占めている。

感染拡大への影響は少ない見通し

イギリスではこれまでに、この新たな変異株の感染例が約1万4247件報告されている。アメリカでの報告例はもっとずっと少なく、これまでにカリフォルニア州、ノースカロライナ州とコロンビア特別区で感染が確認されているが、合わせて3例のみだ。

だが科学者たちは、このAY4.2に注目し始めている。ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン(UCL)遺伝子研究所のフランソワ・バロー所長は、週末にツイッターに行った投稿の中で、イギリスにおける最近の感染再拡大を踏まえると、AY4.2の感染力は従来のデルタ株より10%程度高い可能性があるとの見方を示した。

彼はまた「今後もAY4.2を注視していくべきだと感じている」とも述べたが、現段階でのウイルスの特徴からは、必ずしも「懸念される変異株」に発展する見通しが高い訳ではないともつけ加えた。

バローは19日に出した声明の中で、「これまでに確認されている変異株とはまた別の、より感染力の強い株の出現は、あまり良いこととは言えない」と指摘。「現在の状況は、それまで確認されていたどの株よりも感染力が50%以上強かったアルファ株やデルタ株が出現した時の状況とは異なる。今回の変異株は、これまでの株に比べて感染力がわずかに強い程度である可能性がある。以前のアルファ株やデルタ株ほど、感染拡大に影響しないだろう」と述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米10月求人件数、1.2万件増 経済の不透明感から

ワールド

スイス政府、米関税引き下げを誤公表 政府ウェブサイ

ビジネス

EXCLUSIVE-ECB、銀行資本要件の簡素化提

ワールド

米雇用統計とCPI、予定通り1月9日・13日発表へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    ゼレンスキー機の直後に「軍用ドローン4機」...ダブ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中