最新記事

コロナ起源

武漢研究所、遺伝子操作でヒトへの感染力を強める実験を計画していた

Wuhan Lab Wanted to Enhance Bat Viruses to Study Human Risk, Documents Show

2021年9月24日(金)16時20分
メーガン・ロス
武漢研究所P4実験室

武漢ウイルス研究所で最も危険なウイルスを扱うP4実験室 Thomas Peter-REUTERS

<アメリカの非営利研究機関に協力するかたちでコロナウイルスの感染力を高め、「ヒトへのリスク」を特定することを目指していた>

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が発生する2年足らず前に、中国・武漢ウイルス研究所の科学者たちが、コロナウイルスの遺伝子を操作して人間への感染力を高め、それをコウモリの生息する洞窟に放つ計画を立てていたことが分かった。

新型コロナウイルスの起源調査に取り組んでいる科学者や活動家のグループが公開した、数多くの文書の中から、このような計画が提案されていたことが分かった。米ジョンズ・ホプキンズ大学によれば、世界ではこれまでに、新型コロナに感染した470万人が死亡している。

問題の研究計画は、米非営利研究機関「エコヘルス・アライアンス」(ピーター・ダザック代表)が米国防総省傘下の防衛先端技術研究計画局(DARPA)に提案して、研究の助成を申請したものだ。武漢の研究者たちは、計画の「パートナー」として提案文書に記載されていた。同文書には、計画の「準備は順調に進んでいる」と記されていたものの、DARPAは研究の助成を拒否。その後、計画がどうなったのかは分かっていない。

だがこの計画の存在が明らかになったことで、パンデミックについて武漢ウイルス研究所が果たした役割をめぐる議論が、さらに活発化するのは確実だろう。中国政府は、ウイルスの発生源は生鮮市場だという主張を変えておらず、武漢ウイルス研究所からの流出を示唆する声に強い不快感を示している。

アマチュア調査チーム「DRASTIC」が文書を公開

それでもますます多くの科学者や、ジョー・バイデン米政権をはじめとする世界各国の政府は、ウイルスが同研究所から流出した可能性を排除することを拒んでおり、中国に対して、国際的な科学調査に全面的に協力するよう求めている。

こうしたなか、中国政府の公式見解に懐疑的な見方を主導してきたDRASTIC(新型コロナ感染症に関する分散型の先鋭匿名調査チーム)が、今週に入って複数の文書を公開した。ニューズウィークでは、この文書の検証を行えていない。

パンデミックの発生以降、20人以上にのぼるDRASTICの調査員(多くは匿名)たちは、複数の国で独自に調査を行ってきた。彼らはこれまで注目されていなかった文書を発掘し、さまざまな情報をつなぎ合わせ、その全てを公開してきた。そうする中で、彼らの調査活動は徐々に、プロの研究者やジャーナリストたちに高く評価されるようになってきている。

米ラトガーズ大学の教授(化学および化学生物学)でワクスマン微生物研究所の実験施設主任でもあるリチャード・エブライトは、DRASTICが新たに公開した複数の文書から分かった計画の存在についてツイートし、国際社会はこのニュースに怒りの声をあげるべきだと主張した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中