誰にも悩みを相談できない日本の子どもたち

子どもの場合、悩みの相談相手としては親や教師が想起されるが、日本の10代に「悩みを誰に相談するか」を問うと、これらを選ぶ子は少ない。では誰に相談しているか。＜図2＞を見ていただきたい。

日本の子どもは、友人に相談するという回答の率が他国と比較して高い。言い方は良くないが，親や教師はあまり頼りにされていないのかもしれない。

文科省の自殺対策の手引では、悩みの相談相手として友人が大きいことにかんがみ、悩みをしっかり受け止める「傾聴」の仕方を生徒に教えるべきとしている。結構なことだが、親や教師も学んでおくべきだ。子どもの話を決して遮ったりせず、まずはじっくり聞くこと。大学の教職課程で必修にしてもいい。

悩みがあっても誰にも相談しない。これを国民性や文化のせいだけにせず、周囲のSOSの受け止め方、気付きの問題とも捉えるべきだ。来年度から成年年齢が18歳になり、10代の消費者被害の増加も懸念される。若者の声を受け入れる体制の整備がますます重要となる。

＜資料：内閣府『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』（2018年）＞