最新記事

アメリカ社会

ファストフード店の近くに住んでも大丈夫...米研究、体重増の通説を否定

2021年6月23日(水)16時45分
青葉やまと

ファストフードを買いやすい環境に住むと、自然と体重は増えてしまう? mustafagull-iStock

<11万人の医療記録を精査した研究により、ファストフード店やスーパーの近くに住んでいても、体重への影響はほぼないことが判明した>

ファストフードを買いやすい環境に住むと、自然と体重は増えてしまうのだろうか? 直感的には、そのような因果関係があるようにも思える。例えばハンバーガーショップや牛丼屋などが近くにあれば気軽に利用してしまい、次第に体重は増えそうなものだ。

逆もまた然りで、スーパーの近隣に住むと、理想的な体重を維持しやすいとする説がある。新鮮な食料品がすぐに手に入り、自炊の敷居が一段下がるためだ。スーパーまでの距離が遠く出前に頼りがちな場所に住むよりは、より積極的に料理をする動機付けが働くことだろう。

このような考え方は必ずしも空論というわけではなく、きちんとした学術的なコンセプトにもなっている。都市計画の分野には「建造環境(built environments)」という用語があるが、これは人工的な環境が人間の日々の生活に影響を与えるという考えに則ったものだ。

ファストフードの例では、不健康な食品を入手しやすいという建造環境的要因が食生活に影響を与え、平均的には周辺の人々の体重を増加させる作用が想定される。ところが、アメリカで発表された最新の研究により、人々が住む街の環境と体重増加にはほぼ関連がないことが判明した。

ビッグデータの分析で判明

研究は米ワシントン大学などが実施したもので、肥満を専門とする学術誌『インターナショナル・ジャーナル・オブ・オベシティ』上でこのほど結果が発表された。研究チームを主導したのは、公衆医療栄養学センターに勤めるジェームズ・バスキウィックス博士だ。

バスキウィックス博士たちは、体重と住所を記録している過去の医療データが役に立つと考えた。そこで、ワシントン州の保険機関であるカイザー・パーマネンテが所有するビッグ・データから、匿名化処理を施したうえで、18歳から64歳までの被保険者・約11万5000人分の電子カルテを得た。

分析にあたり博士たちは、地区ごとの店舗密度に注目している。街を1600メートル四方、および5000メートル四方のブロックに分けてファストフード店の密度を調べ、各人が住むエリアの店舗密度と肥満指数(BMI指数)の変動のあいだにどのような関係があるかを分析した。店舗密度が高いほど、平均的に各個人宅からファストフード店までの距離が短く、より気軽にアクセスできると考えられる。

結果、ファストフード店舗の密度はBMI指数の経年変化にほとんど影響していないことが判明したという。基準となる年から1年後、3年後、5年後の3つのパターンで体重の変動を分析したが、いずれのパターンでも店舗密度とBMIの変化に有意な相関は見られなかった。

本研究はファストフード店の多い地域に住む人々の不安を取り除くとともに、都市計画における教訓ともなりそうだ。バスキウィックス博士はワシントン大学が発表したリリースのなかで、「結論として私たちの研究は、肥満の流行を抑制したい場合、運動場やスーパーマーケットを設けるなど、建造環境の面から安易に解決することはできないということを示しています」と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

キャセイ航空、25年通期は9.5%増益 旅客・貨物

ワールド

中国コスコ、パナマ・バルボア港での操業停止=現地紙

ワールド

米電力消費、26─27年も過去最高更新へ AIや仮

ワールド

IEA、過去最大の石油備蓄放出を提案 WSJ報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 7
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 8
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 9
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中