最新記事

人体

クジラやイルカの「エコーロケーション」、ヒトも10週間で身に付けられる

2021年6月10日（木）17時30分
松岡由希子

視覚障がい者、晴眼者ともに、エコーロケーションスキルが大幅に向上した　RonBailey-iStock

＜音や超音波を発し、周囲の物体の反響音によって、その物体の距離や方向、大きさなどを知覚する「エコーロケーション（反響定位）」視覚障がい者、晴眼者にトレーニングを実施した＞

エコーロケーション（反響定位）とは、動物が音や超音波を発し、周囲の物体の反響音によって、その物体の距離や方向、大きさなどを知覚することである。クジラやイルカ、コウモリで知られている。

視覚障がい者のなかにも、舌打ちしたり、指をパチンと鳴らしたり、杖で地面を叩いたりして音を発し、エコーロケーションによって周囲の状況を把握したり、ナビゲーション能力を向上させたりする人がいる。

視覚障がい者、晴眼者ともに、エコーロケーションスキルが大幅に向上

英ダラム大学ロアー・ターレル准教授らの研究チームが2019年10月に発表した研究論文によると、音の反響で空間を知覚する視覚障がい者の脳では、音の空間的位置をマッピングできるように一次視覚野が順応しているという。

それでは、エコーロケーションのスキルは、どのように身につけられるのだろうか。ターレル准教授らの研究チームは、視覚障がい者12人、晴眼者14名を対象にエコーロケーションのトレーニングを実施した。被験者の年齢は21〜79歳と様々で、視覚障がい者の中央年齢は45歳、晴眼者の中央年齢は26歳であった。一連の研究成果は、2021年6月2日、オープンアクセスジャーナル「プロスワン」で公開されている。

このトレーニングでは、10週間にわたって1回あたり2〜3時間のセッションが20回行われた。T字迷路やU字迷路、Z字迷路を移動する練習や、舌打ちで物体の大きさや方向を知覚する練習などを通じて、サイズ識別、方位知覚、ナビゲーションという3種のタスクが訓練されている。

このトレーニングによって、視覚障がい者、晴眼者のいずれも、エコーロケーションのスキルが大幅に向上し、なかには、エコーロケーションを長年身につけている人と同等のパフォーマンスに達するケースもあった。また、エコーロケーションの習得度やその応用力において、年齢や視覚障がいの有無は制限要因でないこともわかった。

さらに、研究チームは、被験者のうち視覚障がい者を対象に、3ヶ月の追跡調査を実施。このトレーニングが日常生活にもたらす効果についても分析した。その結果、83％が「自立度とウェルビーイング（幸福度）が高まった」と答えている。

視覚を失った人のリハビリテーションに有効ではないか

現在、視覚障がい者へのトレーニングやリバビリテーションでは、エコーロケーションを教えていない。公共の場で音を鳴らすことに対する偏見ゆえに、エコーロケーションを用いることをためらう人もいる。

研究論文の筆頭著者でもあるターレル准教授は、一連の研究成果をふまえて「エコーロケーションは、モビリティや自立度、ウェルビーイングにポジティブな効果がある」とし、視覚を失った人や進行性の眼疾患の初期段階にある人へのリハビリテーションに有効ではないかとの見解を示している。

次のページ動画：ヒトやイルカのエコーロケーション
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中