最新記事

英王室

ハリー&メーガンは? 黒い服にタイツ...フィリップ殿下の死去で適用される英王室の厳格な規定

Prince Philip Funeral Will See Royals Follow Numerous Peculiar Rules

2021年4月10日(土)10時35分
スー・キム
英王室メンバー

Stefan Wermuth-REUTERS

<フィリップ殿下の死去を受けて、英王室メンバーは厳格に定められた規定に則って喪に服することになる>

英フィリップ殿下99歳で死去したことを受け、女王を中心とした王室メンバーや公人たちは国葬が行われるまでの数日間、厳格に定められた規定に従って喪に服すことになる。女王自身は8日間の公的な追悼期間に入り、その間は公務を停止すると見られる。

では王室メンバーの死去に関連した規定にはどのようなものがあるのか、その一部を見ていこう。

常に黒い服を持ち歩く

王室メンバーは少なくとも自らの服装について、常に近しい人の死に備えている。海外に滞在する際にも、その間に家族が死去した場合に備えて黒の喪服を携帯するよう求められている。帰国する時には、喪に服していることを示すためその黒い服を着なければならない。

この規定は1952年、ジョージ6世が亡くなった後に導入された。娘のエリザベスは当時、フィリップとともにケニアに立ち寄っていたが、黒い服を持っていなかった。エリザベスはウガンダから飛行機でイギリスに戻ったが、帰国した際に適切な服装に見えるよう、黒い服がウガンダに輸送されたという。

帽子とスーツ

葬儀当日は、王室の女性は帽子またはファシネーターという頭部の装飾品を着用し、男性はスーツを着るよう定められている。

ロングスカート

女性はエリザベスが好むと言われているひざ丈、またはひざ下の黒いドレスかスカートを着用しなければならない。

タイツ

女性はタイツを着用しなければならない。王室の専門家ビクトリア・アービターによれば、これは「女王が求める唯一の厳格かつ不動の規則」だという。

半旗

服装以外の規定には、半旗を掲げるというものもある。王室メンバーの葬儀の際には、「国葬翌日の午前8時まで、マストの半分の位置に旗を掲げる」と定められている。

死後8日で葬儀

規定によれば上級王族の葬儀は、死去の8日後に行われる。君主の場合は、死去の10日後となる。

フィリップ殿下の死去を受けて追悼メッセージを発表した孫のヘンリー王子とメーガン妃は現在、米ロサンゼルスで暮らしている。テレビインタビューでの王室批判で大騒動を巻き起こしたばかりなだけに、夫妻の帰国が注目されているが、その際の服装にも注目が集まりそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中