最新記事

クジラ

クジラの歌を地殻構造の調査・地震研究に活用する方法が開発される

2021年2月19日（金）18時00分
松岡由希子

クジラの「歌」が海底下の地殻構造の調査に活用できる可能性...... Science, 2021

＜米オレゴン州立大学の研究によって、ナガスクジラの「歌」が海底下の地殻構造の調査に活用できる可能性があることが明らかとなった......＞

極地などを除いて世界中の海に生息するナガスクジラは、海中を移動しながら低周波で鳴き、その鳴音は広範囲にわたって届く。このほど、ナガスクジラの「歌」が海底下の地殻構造の調査に活用できる可能性があることが明らかとなった。

その概念実証（PoC）の成果は、2021年2月12日、学術雑誌「サイエンス」で発表されている。

クジラの歌は海面と海底との間で跳ね返り、地震波として海底に伝わる

海底下の地殻構造の調査では、海上の船舶からエアガンで人工的に音波を発振し、音波が地殻を通して伝播して、海底に設置した海底地震計（OBS）に跳ね返ってくるまでの速度を計測するのが一般的だ。海底化の地殻の調査は、地震や津波につながる地震断層を調べることにつながる。

しかし、エアガンを用いた既存の調査手法は費用や手間がかかるうえ、エアガンの衝撃音がクジラやイルカなどの海洋哺乳類に影響を及ぼすおそれがある。

米オレゴン州立大学（OSU）の研究チームは、オレゴン州太平洋沿岸ブランコ岬から約100マイル（約161キロ）沖のブランコ・トランスフォーム断層に沿って海底地震計54個を配置し、地震の調査観測を行っていた際、ナガスクジラが鳴くたびに、海底地震計に強い信号が現れることに気づいた。

海中に響くナガスクジラの歌は大型船と同等の轟音で、海底地震計に記録されたもののなかには、10時間以上続くものもあった。

クジラの歌は海面と海底との間で跳ね返り、そのエネルギーの一部が地震波として海底に伝わる。この地震波は海洋地殻を通過し、海底堆積物やその下の玄武岩層、さらにその下の斑糲岩質の下部地殻で反射したり、屈折する。

これまで調査しづらい海域でも海洋地殻の調査に活用できる

研究チームは、3カ所の海底地震計で記録した計6回分のクジラの歌を分析。クジラの位置を特定するとともに、クジラの歌からの振動を用いて地殻層を図化することに成功した。また、クジラの歌の後に現れる信号をもとに算出した値と他の調査手法による値が一致することも確認されている。

クジラの歌は、現時点では既存の調査手法に比べて精度が劣るものの、海洋哺乳類への害が少なく、既存の調査手法を採用しづらい海域でも海洋地殻の調査に活用できる点で期待が寄せられている。

研究チームでは、機械学習（ML）を用いてクジラの歌の特定やその周辺の図化を自動化させるなど、さらなる研究をすすめる方針だ。


地震計によって検出されたナガスクジラの鳴き声。遠方の地震の鳴き声が検出されたとき、クジラは呼びかけをやめた。 2010年11月12日


TED-Ed なぜクジラは歌うのか？－ステファニー・サーデリス

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中