最新記事

ボイジャー

アンテナ老朽化、約8ヶ月ぶりにボイジャー2号に向けてコマンド送信に成功した

2020年11月9日(月)13時30分
松岡由希子

キャンベラ深宇宙通信施設の直径70メートルの大型パラボラアンテナ Credits: CSIRO

<太陽系を取り囲む「太陽圏」を脱しているボイジャー2号。2020年3月上旬から、地球との交信が中断していたが、10月30日、約8ヶ月ぶりに地球からボイジャー2号に向けて指令を送ることに成功した......>

NASA(アメリカ航空宇宙局)の無人宇宙探査機「ボイジャー2号」は、1977年8月に打ち上げられて以来、木星、土星、天王星、海王星での探査を経て、2018年11月、太陽系を取り囲む「太陽圏」を脱し、現在、地球から約188億キロメートルの位置で航行している。

2020年3月上旬から、地球との交信が中断し、ボイジャーは地球からのコマンドを受信できない状態が続いていたが、10月30日、約8ヶ月ぶりに地球からボイジャー2号に向けて指令を送ることに成功した。

matuoka220565.jpeg

「太陽圏」を脱したボイジャー
NASA/JPL-Caltech

●参考記事
ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇を観測

ボイジャー2号との交信無線通信機は47年間交換されず老朽化していた

NASAのジェット推進研究所(JPL)では、米カリフォルニア州のコールドストーン深宇宙通信施設(GDSCC)、スペインのマドリード深宇宙通信施設(MDSCC)、豪州のキャンベラ深宇宙通信施設(CDSCC)の大型アンテナからなる深宇宙探査通信情報網「ディープスペースネットワーク(DSN)」を通じて、地球の自転や位置にかかわらず、月やその先を航行する探査機と常時交信している。

ボイジャー2号の場合は、1989年、海王星の衛星「トリトン」に接近した際に「トリトン」の北極上空を通過したことで、その軌道が大きく南に向かっているため、北半球の地上局と交信できない。ディープスペースネットワークは、複数の通信施設で交信をカバーすることになっているが、地球からボイジャー2号と交信できるのは、南半球にあるキャンベラ深宇宙通信施設の直径70メートルの大型パラボラアンテナ「DSS43」のみとなっている。

1973年から稼働する「DSS43」は、ボイジャー2号との交信に用いられてきた無線通信機が47年間交換されていないなど、老朽化がすすんでいた。そこでジェット推進研究所は、2020年3月、「DSS43」の稼働を中断し、その改修に着手。新しい無線通信機2基が導入されたほか、冷暖房設備や電源装置などが交換されている。


34時間48分後には、ボイジャー2号から応答があった......

10月30日には、テスト通信として「DSS43」からボイジャー2号に向けて指令を送った。34時間48分後には、ボイジャー2号から信号を受信したことを確認する応答があり、指令も問題なく実行された。ジェット推進研究所のブラッド・アーノルド氏は「今回のボイジャー2号とのテスト通信は、一連の改修がうまくいっていることを示すものだ」とその成果を強調している。

「DSS43」の改修は11ヶ月の予定ですすめられており、2021年2月には、その稼働が再開される見込みだ。なお、「DSS43」の改修期間中も、ボイジャー2号の運用状況や星間空間での観測データは、キャンベラ深宇宙通信施設に設置されている直径34メートルの無線アンテナ3基で継続的に受信している。

ボイジャーは、2025年には搭載されている原子力電池の一種RTGの寿命となると言われており、それまで太陽圏外の貴重な観測データを送ってくれることが期待されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国政協開幕、軍トップ張氏ら政治局員2人が姿見せず

ビジネス

スイス中銀、為替介入意欲が高まる=副総裁

ビジネス

英2月サービスPMI改定値は53.9、回復続くも雇

ワールド

ハメネイ師の息子モジタバ師が生存、後継候補=関係筋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中