最新記事

中国

毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

MUCH ADO ABOUT THE DAM

2020年10月26日(月)16時25分
高口康太(ジャーナリスト)

中国四川省で洪水により橋が流された後、川をバイクで渡る住民(写真は本文と関係ありません) REUTERS

<三峡ダムはおしまいだ、ダムが決壊すれば共産党もこれまでだ――でも、何も起こらなかった。中国国内・国外それぞれの「バズる」理由がある>

(2020年10月13日号「中国ダムは時限爆弾なのか」特集より)

長江沿岸を中心とした広い地域で大雨が降り、今年の中国は歴史的な水害に見舞われた。
20201013issue_cover200.jpg
半ば水没した街など、衝撃的な写真や動画は日本のネットでも注目を集め、「中国には世界最大の三峡ダムがあるのに、なぜこんな洪水に?」「大水害でダムは間もなく決壊するのでは」といった話に広がった。

単なる噂で終わらず、私のところにも「三峡ダム崩壊は大事件では? ぜひ執筆を」という依頼まで届いたほどだ。

せっかくの依頼だが、引き受けなかった。というのも、2009年の完成から10年余り、三峡ダム崩壊論はたびたび耳にしてもう飽きが来ていたからだ。

手抜き工事の影響でダムにひびが入っている、既に設計どおりの強度はない、土砂崩れが頻発し貯水量は減少している......。中国語のSNSでは毎年のようにこうした三峡ダム崩壊論がバズっている。

なかでも盛り上がったのが昨年だ。三峡ダムの堤体がぐにゃりと歪(ゆが)んだ写真が飛び交った(本誌特集の21ページ参照)。

中国のネットでは、三峡ダムはもうおしまいだ、ダムが決壊すれば多くの死人が出て中国共産党の支配もこれまでだと、鬼の首を取ったように騒ぐ人が少なくなかった。

水害被害は大幅に縮小した

本気でダムが決壊寸前だと信じていたというよりも、共産党批判のネタになるなら真偽はどうでもいいという人が多かったように思う。そもそも、さまざまな時事ネタを過大に騒ぎ立てて共産党を批判するのは2010年頃には中国のネットでは主流の「遊び」だった。

この「遊び」はネット検閲が強化されるにつれて下火になるが、ツイッターやYouTubeなど海外のサイトや、香港のゴシップメディア、さらには反中国共産党の法輪功系メディアなどではいまだに定番のネタではある。

海外在住の華人・華僑にはこうしたゴシップを楽しんでいる人は多い。検閲がある中国国内でも、海外のサイトにアクセスしたり、仲間内のグループチャットで回し読みしたりして、ゴシップに接している人は相当数に達するだろう。

そうしたゴシップにはさまざまな種類がある。古くは「劣悪なセメントで造られた中国の高速鉄道は間もなく崩壊する」といった話から、最近では「新型コロナウイルスは武漢市の実験施設から......」というものまで。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ミネソタ州に兵士1500人派遣も、国防総省が準備命

ワールド

EUとメルコスルがFTAに署名、25年間にわたる交

ワールド

トランプ氏、各国に10億ドル拠出要求 新国際機関構

ワールド

米政権、ベネズエラ内相と接触 マドゥロ氏拘束前から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中