最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナウイルスが、インドの離島に孤立した総人口50人の先住民を襲う

2020年9月11日（金）16時50分
松岡由希子

先住民の大アンダマン人の総人口50名のうち10名が感染した...... YouTube

＜新型コロナウイルスは、インド本土から東1200キロ、アンダマン・ニコバル諸島の少数先住民にも影響をおよぼし、50名あまりの総人口のうち10名が感染した...... ＞

人口13億人超を擁するインドで、新型コロナウイルスの感染拡大が広がっている。2020年8月31日から9月6日までの1週間で約60万人もの新規陽性者が確認され、累計感染者数は米国に次いで世界で2番目に多くなっている。

インド本土を中心に広がり続ける新型コロナウイルスの感染拡大は、インド本土から東1200キロ、インド洋のベンガル湾南部に位置するアンダマン・ニコバル諸島の少数先住民にも影響をおよぼしている。

先住民の大アンダマン人50名のうち10名が感染

8月下旬、先住民の大アンダマン人10名が相次いで新型コロナウイルスに感染した。大アンダマン人の総人口はわずか50名あまりであることから、人口の約2割が新型コロナウイルスに感染したことになる。感染者のうち6名にはそのエリアの中心のポートブレアに出張した行動履歴があるが、4名は島から離れていないという。なお、9月8日には、感染者全員が回復している。

大アンダマン人は、英国がアンダマン・ニコバル諸島を植民地化した1850年代には総人口が5000人を超え、この地域で主要な部族であったが、梅毒などの性感染症が持ち込まれ、結核の蔓延やアルコール依存症の増加などにより、わずか150年で100分の1にまで人口が激減した。

アマゾンの先住民でも深刻な問題になっている

アンダマン・ニコバル諸島には、大アンダマン人のほかにも、約120名のオンゲ族や約520名のジャラワ族、238名のションペン族、外部との接触を拒否する生活を続ける150名のセンチネル族が暮らしており、新型コロナウイルスへの感染リスクが懸念されている。孤立した生活を送る人々は、外部の疾病への免疫を持っている可能性が低いことから、常に外部の疾病に脆弱だ。アンダマン・ニコバル諸島の当局は、外部から島への立ち入りを制限し、島民が島を離れる際には、定期的な検査を義務づけている。

●参考記事
北センチネル島で米国人宣教師が先住民に弓矢で殺害された

アンダマン・ニコバル諸島の少数先住民と同様に、南米のアマゾン熱帯雨林地帯で暮らす先住民においても、新型コロナウイルスの感染拡大が深刻な問題となっている。アマゾン熱帯雨林地帯の組織で構成されるネットワーク「REPAM」の調査データによると、9月8日時点で先住民のうち5万5659名が新型コロナウイルスに感染し、1734名が死亡している。

次のページ動画：アンダマン・ニコバル諸島の孤立した生活を送る人々
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

タイとカンボジア、攻撃停止で合意とトランプ氏　12
2025.12.13

ビジネス

ＦＲＢ現行策で物価目標達成可能、労働市場が主要懸念
2025.12.13

ワールド

トルコ大統領、プーチン氏に限定停戦案示唆　エネ施設
2025.12.13

ワールド

ＥＵ、来年7月から少額小包に関税3ユーロ賦課　中国
2025.12.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中