最新記事

ツイッター

駐英中国大使が脚フェチ画像に「いいね」 中国は「反中国ハッカーの仕業」と

China Blames Twitter Hack After Ambassador 'Liked' Foot Fetish Porn Tweet

2020年9月11日(金)13時15分
ジェイソン・マードック

劉暁明駐英中国大使は今回の出来事について直接のコメントはしていない Simon Dawson-REUTERS

<ほかにも中国政府を批判するツイートに「いいね」したり、劉大使の「いいね」はどこか変だった、とフォロワーたちは証言する>

駐英中国大使の公式ツイッターアカウントが今週、脚フェチ画像に「いいね」をするハプニングがあり、同大使館はアカウントがハッキングされたせいだと言っている。

大使館側は、この出来事についてツイッターに調査を要請。劉暁明大使が脚フェチ画像に「いいね」をしたように見えるが、これは「大衆をあざむくための卑劣な方法」を使った「反中国分子」の仕業だと主張した。

劉大使の公式アカウントは問題になりそうな複数の投稿に「いいね」をしており(現在は取り消されている)、人権擁護活動家がそれを発見してシェアしたことで、ツイッター上にそのスクリーンショットが拡散された。

それによれば大使の公式アカウントは、ポルノまがいの脚フェチ画像のほかに、目隠しをされているらしい複数のウイグル人をドローンで撮影した画像にも「いいね」をしていた。ほかにも「香港を解放せよ」「ウイグル人を解放せよ」と訴え、中国が「国際社会に非難されることなく」自国市民を殺害していると非難する内容の投稿にも「いいね」がされていた。

fetishthesun.pngScreenshot/The Sun

劉の過去の「いいね」を調べたという一部のツイッターユーザーは、劉の公式アカウントは以前から意外なコンテンツに「いいね」をしてきたと言っている。

「反中国分子の悪意ある攻撃」

ツイッター上でこの出来事が大きな話題になるなか、駐英中国大使館は声明を発表。一連の「いいね」は劉によるものではないと否定し、憶測はやめるようにと人々に促した。

同大使館は声明で「最近、一部の反中国分子が劉暁明大使の公式ツイッターアカウントに悪意ある攻撃を仕掛け、卑劣な方法で大衆をあざむいた」と主張し、こう続けた。「中国大使館はそのような不愉快な行為を強く非難する。当大使館はこの件をツイッターに報告し、この出来事を重く受け止めて、徹底した調査を行うよう要請した。当大使館にはさらなる行動を取る権利があり、大衆がこのような噂を信じる、あるいは拡散することがないよう願っている」。ツイッターは中国では今も禁止されているが、一部の政府当局者は使用している。

ツイッターは劉のアカウントがハッキングされた可能性について、ノーコメントとしている。「いいね」機能は、特定の投稿をブックマークするためにも使われる場合があり、またユーザーが誤ってクリックしてしまうこともある。7月には、何者かがイーロン・マスクやビル・ゲイツをはじめとする複数の著名人のアカウントを乗っ取り、仮想通貨による寄付を呼び掛ける詐欺事件も発生していた。

自己紹介欄によれば、劉の公式アカウントは2019年10月に作成された。現在は、劉が「いいね」をした投稿として2019年の2件のみが表示されている。今回問題となったアダルト画像の投稿者アカウントは現在もアクティブな状態で、自己紹介欄には「ストッキングを履いた美しい脚」と記されている。

<参考記事>「中国ウイルス」作戦を思いついたトランプ大統領は天才?!
<参考記事>内モンゴルの小中学校から母語教育を奪う中国共産党の非道

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ジェファーソンFRB副議長、26年見通し「慎重なが

ビジネス

SF連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕=司法長官

ビジネス

米国株式市場・午前=ダウ一時1000ドル高、史上初
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中