最新記事

ツイッター

駐英中国大使が脚フェチ画像に「いいね」 中国は「反中国ハッカーの仕業」と

China Blames Twitter Hack After Ambassador 'Liked' Foot Fetish Porn Tweet

2020年9月11日(金)13時15分
ジェイソン・マードック

劉暁明駐英中国大使は今回の出来事について直接のコメントはしていない Simon Dawson-REUTERS

<ほかにも中国政府を批判するツイートに「いいね」したり、劉大使の「いいね」はどこか変だった、とフォロワーたちは証言する>

駐英中国大使の公式ツイッターアカウントが今週、脚フェチ画像に「いいね」をするハプニングがあり、同大使館はアカウントがハッキングされたせいだと言っている。

大使館側は、この出来事についてツイッターに調査を要請。劉暁明大使が脚フェチ画像に「いいね」をしたように見えるが、これは「大衆をあざむくための卑劣な方法」を使った「反中国分子」の仕業だと主張した。

劉大使の公式アカウントは問題になりそうな複数の投稿に「いいね」をしており(現在は取り消されている)、人権擁護活動家がそれを発見してシェアしたことで、ツイッター上にそのスクリーンショットが拡散された。

それによれば大使の公式アカウントは、ポルノまがいの脚フェチ画像のほかに、目隠しをされているらしい複数のウイグル人をドローンで撮影した画像にも「いいね」をしていた。ほかにも「香港を解放せよ」「ウイグル人を解放せよ」と訴え、中国が「国際社会に非難されることなく」自国市民を殺害していると非難する内容の投稿にも「いいね」がされていた。

fetishthesun.pngScreenshot/The Sun

劉の過去の「いいね」を調べたという一部のツイッターユーザーは、劉の公式アカウントは以前から意外なコンテンツに「いいね」をしてきたと言っている。

「反中国分子の悪意ある攻撃」

ツイッター上でこの出来事が大きな話題になるなか、駐英中国大使館は声明を発表。一連の「いいね」は劉によるものではないと否定し、憶測はやめるようにと人々に促した。

同大使館は声明で「最近、一部の反中国分子が劉暁明大使の公式ツイッターアカウントに悪意ある攻撃を仕掛け、卑劣な方法で大衆をあざむいた」と主張し、こう続けた。「中国大使館はそのような不愉快な行為を強く非難する。当大使館はこの件をツイッターに報告し、この出来事を重く受け止めて、徹底した調査を行うよう要請した。当大使館にはさらなる行動を取る権利があり、大衆がこのような噂を信じる、あるいは拡散することがないよう願っている」。ツイッターは中国では今も禁止されているが、一部の政府当局者は使用している。

ツイッターは劉のアカウントがハッキングされた可能性について、ノーコメントとしている。「いいね」機能は、特定の投稿をブックマークするためにも使われる場合があり、またユーザーが誤ってクリックしてしまうこともある。7月には、何者かがイーロン・マスクやビル・ゲイツをはじめとする複数の著名人のアカウントを乗っ取り、仮想通貨による寄付を呼び掛ける詐欺事件も発生していた。

自己紹介欄によれば、劉の公式アカウントは2019年10月に作成された。現在は、劉が「いいね」をした投稿として2019年の2件のみが表示されている。今回問題となったアダルト画像の投稿者アカウントは現在もアクティブな状態で、自己紹介欄には「ストッキングを履いた美しい脚」と記されている。

<参考記事>「中国ウイルス」作戦を思いついたトランプ大統領は天才?!
<参考記事>内モンゴルの小中学校から母語教育を奪う中国共産党の非道

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

北極圏防衛強化はNATO主導へ、グリーランド協議は

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7%増 5カ月
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中