最新記事

独占インタビュー

イアン・ブレマーが語る「コロナ後」「Gゼロ」の新世界秩序(前編)

LIVING IN THE GZERO WORLD

2020年9月18日(金)17時00分
ニューズウィーク日本版編集部

コロナはGゼロ世界で起きた最初のグローバル危機と語るブレマー Janet Jarchow

<未曾有のコロナ危機を拡大させた世界に対する怒りと、知識人たちが続ける「空騒ぎ」への皮肉、それでも未来の国際秩序に絶望しない根拠――稀代の国際政治学者が本誌で8ページにわたり語ったアフターコロナの国際情勢>

主導国なき世界は経済の非効率を招き、各地で深刻な対立を引き起こす──。今から約10年前、国際社会でリーダーシップを担う国が不在となる「Gゼロ」の世界に警鐘を鳴らした国際政治学者イアン・ブレマーの予見は今、次々と現実になっている。
20200908issue_cover200.jpg
その後に誕生した米トランプ政権は中国との露骨な対立に乗り出し、世界経済は米中の貿易戦争の余波を受けて疲弊した。対立と不和はアメリカの同盟国にも「感染」を広げている。鋭い洞察力で国際情勢の本質を見抜いてきたブレマーは、新型コロナウイルス後の世界をどう見通しているのか。国際秩序はどのように変化し、その中で日本が進むべき針路はどこにあるのか──。本誌コラムニストで「全米最高の教授」の1人サム・ポトリッキオ(ジョージタウン大学教授)によるロングインタビューに、そのヒントを探る。

新型コロナと世界秩序

ポトリッキオ この先の世界はどうなるのか、あなたの大胆な予測を聞かせてほしい。まずは1年半後だ。

ブレマー いま起きていることには驚いていない。アメリカと中国のテクノロジー冷戦や多方面にわたる両国関係の悪化、アメリカ大統領選の結果がひどくゆがめられたものになるリスク......。どれも今年の初め、つまり新型コロナウイルスの感染爆発が現実の脅威となる前から予測されていた事態だ。だから驚く必要はない。新型コロナウイルスで何かが変わったわけではない。ただ予測された変化が劇的に加速されただけだ。

私の言う「Gゼロ」の世界は、つまるところアメリカが国際社会での指導的な役割を放棄し、結果としてアメリカの同盟諸国が分断され、衰退するロシアがアメリカやヨーロッパを恨んで手段を選ばぬ復讐に走る一方、台頭する中国がアメリカ的な基準や価値観、社会制度を決して受け入れない世界を指す。

どれも、ずっと前から予測できたことだ。私はずっと前からそう言ってきたが、みんな耳を貸さなかった。当座の商売は順調だし、世界は安定していて、目に見える危機もなかったからだ。

しかし突然、危機が降り掛かってきた。それも私たちにとっては未体験の危機、Gゼロ時代で最初の危機だ。そしてこの危機はエスカレートし、ひどくなる一方だ。

これから1年半後には、きっと5年か10年分の大きな変化が起きる。例えば新型コロナウイルスのワクチン開発だ。アメリカと中国は、協力するどころか張り合っている。お互いに非難し合い、テクノロジー冷戦は激化するばかりだ。両国の関係は日に日に悪化していて、今後もこの傾向は続くだろう。

アメリカをはじめとする主要な民主主義国で国内の不平等が拡大するだけでなく、豊かな国と新興諸国の間のグローバルな格差も拡大する。先端技術とそれを推進する企業のもたらす破壊的な影響は、ほかの経済セクターに、また資本主義そのものに、そして人々の働き方にも及ぶ。

新型コロナウイルスが新しい世界秩序をつくり出しているとは、私は思わない。その新しい秩序について、私は何年も前から語ってきた。ただ多くの西洋人が、とりわけアメリカの人が、それに気付こうとしないできただけだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ミランFRB理事、0.50%利下げ改めて主張 12

ワールド

米航空各社、減便にらみ対応 政府閉鎖長期化で業界に

ビジネス

米FRBの独立性、世界経済にとって極めて重要=NY

ビジネス

追加利下げ不要、インフレ高止まり=米クリーブランド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの前に現れた「強力すぎるライバル」にSNS爆笑
  • 4
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 7
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 8
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 9
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 10
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 9
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中