最新記事

暴露本

トランプ姪の暴露本は予想外の面白さ──裸の王様を担ぎ上げ、甘い汁を吸う人たちの罪

How He Gets Away With It

2020年7月29日(水)17時40分
ダーリア・リスウィック(司法ジャーナリスト)

著者メアリー・トランプが糾弾するのは、ドナルドを温室栽培した人たちの罪だ Jonathan Ernst-REUTERS

<メアリー・トランプが罪深いと告発するのは叔父ドナルドではなく、彼の暴走を許し続けている人たち。本書タイトル「うんざりなのにやめられない」の真意とは>

いわゆる「ドナルド・トランプ本」は掃いて捨てるほどある。どれも真偽の程は別として「読めばあきれる」話ばかりだが、本人の姪メアリー・トランプの書いた本書『トゥー・マッチ・アンド・ネバー・イナフ(Too Muchand Never Enough)』(7月14日刊)はさすがにひと味違う。直訳すれば「うんざりなのにやめられない」みたいな意味で、副題では現職のアメリカ大統領を「世界で最も危険な男」と決め付けている。

あまたのトランプ本に目を通した人なら、この男の女性関係やビジネス面の醜聞には「うんざり」しているはず。彼がSAT(大学進学適正試験)で替え玉を使っていたとかの話は初耳かもしれないけれど、彼(現職大統領)が常習的な嘘つきで、彼の父親も同じくらい「勝つためなら手段を選ばない」男だったことはとっくに知っている。

それでもメアリーの著書は一読に値する。ドナルド・トランプという男が救い難いだけでなく、彼を支えてきた人間たちも同じくらい救い難く、罪深いと告発しているからだ。

著者は臨床心理学の博士号を持っている。だから医学的な診断基準に照らして、ドナルドが病理的なナルシシストであることを指摘できるし、さらに反社会的人格障害や反社会病質、依存性人格障害に相当することも指摘できる。学習障害もありそうで、それが彼の情報処理能力に悪影響を及ぼしている可能性もあるという。

こうした診断の当否は専門家の判定に委ねるしかあるまい。しかし、著者の論点は別にある。ドナルドが修復不能なほど壊れているという話には冒頭でさらっと触れるのみで、その先では彼を支持する有権者や彼を頂点にまで押し上げた人たち、彼の取り巻きや崇拝者たちの心理に目を向けている。ここが類書と違う点だ。

「トランプ依存症」の人々

つまり著者メアリーにとって、あまたのトランプ本がたどり着く結論(ドナルドは壊れている)は議論の始まりにすぎない。真の問題は、誰がなぜ、いかにしてドナルドを「世界で最も危険な男」に仕立てたのかだ。前書きには、こうある。「なぜ彼が今の彼になったのかではなく、どう見ても適性を欠いている男がいかにして、いくら失敗しても勝ち上がることができたのかを理解しようとする試みは、今までほとんどなかった」

その空白を埋めるために、彼女は筆を執った。巻頭にはビクトル・ユゴーの『レ・ミゼラブル』の一節が掲げられている。いわく、「魂が暗闇に捨て置かれれば、罪はなされる。罪深きは罪を犯す者ではない、そこに暗闇を生み出す者だ」と。

【関連記事】劣勢明らかなトランプに、逆転のシナリオはあるのか?
【関連記事】米民主主義の危機 大統領選で敗北してもトランプは辞めない

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎

ビジネス

米住宅ローン金利、6.57%に上昇 昨年8月以来の

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中