最新記事

感染症

(昨年11月記事)中国で2人がペスト感染でパニック、不安訴えるSNSは削除され......

2020年5月4日(月)11時40分
松丸さとみ

中国で相次いでペスト患者が発生している...... luismmolina-iStock

<2019年11月12日、中国で内モンゴル出身の2人が肺ペストと診断され、また17日、新たに腺ペスト患者が出ている......>

内モンゴル出身の2人が北京で隔離

「中世ヨーロッパの病気」というイメージのペストが、再び人々を恐怖に陥れている。中国でこのほど、2人がペストに感染していていることが確認され、北京の施設に隔離されたことが明らかになった。しかし感染の経路やタイミングがはっきりしておらず、北京の住民はパニック状態になっている。

ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)によると、北京と内モンゴルの衛生当局は12日、内モンゴル出身の2人が肺ペストと診断されたと共同で声明を発表した。病気が発覚したのはいつ、どこでかは明らかにされていない。2人は北京の朝陽区にある医療機関で治療を受けている。

ニューヨーク・タイムズ(NYタイムズ)は、中国疾病管理予防センター(CDC)が、ペスト拡大の可能性は「極めて低い」として、中国版ツイッターの「微博(ウェイボー)」で13日、北京市民に落ち着くよう呼びかけたと報じている。

CDCによると、感染した2人はすでに隔離されており、患者と接触した恐れのある人も検査され、関連した場所などはすべて消毒済みだという。

ペストは、腺ペスト、肺ペスト、敗血症型ペストの3種類に分けられ、もっとも多いのは腺ペストで、80〜90%を占める(国立感染症研究所)。14世紀に欧州を中心に猛威をふるい、大量の死者を出したのは腺ペストだが、国立感染症研究所は、肺ペストを「もっとも危険なタイプ」としている。

患者の初診から病名発表まで9日間

内モンゴル出身の患者2人を北京で最初に診察したとされる北京朝陽病院のリー・ジフェン医師は、中国のソーシャルメディア(SNS)「WeChat(微信、ウィーチャット)」で、患者が治療を受けにきたのは11月3日だったと明かした。投稿の中でジフェン医師は、中年男性1人が同病院に来た時点ですでに、10日ほど熱や呼吸困難に苦しんでいたとしており、男性を看病していた妻も、似たような症状を見せていたと説明した。

夫婦が診断に訪れてから当局の発表まで9日もたっていたわけだが、その理由としてジフェン医師は、このような感染症はさまざまな機関が協力して、繰り返し検証・調査・報告を行う必要があると説明。公的な発表は正確でなくてはならず、簡単に行えないためだと述べた。

ジフェン医師の一連の投稿は他のユーザーによって拡散されたが、すでにすべて削除されているようだ。

ペスト患者が出たことそのものやジフェン医師の投稿が削除されたことなどから、中国のSNSでは不安を訴える投稿が相次いだ。WSJは、2002年と2003年に中国で300人以上が犠牲になった重症急性呼吸器症候群(SARS)を引き合いに出す人も少なくないと報じている。米外交誌フォーリン・ポリシーは、SARS流行時、中国当局がこの北京朝陽病院に患者を隠していたからだと指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ECB、利下げ急がず 緩和終了との主張も=10月理

ワールド

米ウ協議の和平案、合意の基礎も ウ軍撤退なければ戦

ワールド

香港の大規模住宅火災、ほぼ鎮圧 依然多くの不明者

ビジネス

英財務相、増税巡る批判に反論 野党は福祉支出拡大を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 5
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 8
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 9
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 10
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中