最新記事

感染症

(昨年11月記事)中国で2人がペスト感染でパニック、不安訴えるSNSは削除され......

2020年5月4日(月)11時40分
松丸さとみ

中国で相次いでペスト患者が発生している...... luismmolina-iStock

<2019年11月12日、中国で内モンゴル出身の2人が肺ペストと診断され、また17日、新たに腺ペスト患者が出ている......>

内モンゴル出身の2人が北京で隔離

「中世ヨーロッパの病気」というイメージのペストが、再び人々を恐怖に陥れている。中国でこのほど、2人がペストに感染していていることが確認され、北京の施設に隔離されたことが明らかになった。しかし感染の経路やタイミングがはっきりしておらず、北京の住民はパニック状態になっている。

ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)によると、北京と内モンゴルの衛生当局は12日、内モンゴル出身の2人が肺ペストと診断されたと共同で声明を発表した。病気が発覚したのはいつ、どこでかは明らかにされていない。2人は北京の朝陽区にある医療機関で治療を受けている。

ニューヨーク・タイムズ(NYタイムズ)は、中国疾病管理予防センター(CDC)が、ペスト拡大の可能性は「極めて低い」として、中国版ツイッターの「微博(ウェイボー)」で13日、北京市民に落ち着くよう呼びかけたと報じている。

CDCによると、感染した2人はすでに隔離されており、患者と接触した恐れのある人も検査され、関連した場所などはすべて消毒済みだという。

ペストは、腺ペスト、肺ペスト、敗血症型ペストの3種類に分けられ、もっとも多いのは腺ペストで、80〜90%を占める(国立感染症研究所)。14世紀に欧州を中心に猛威をふるい、大量の死者を出したのは腺ペストだが、国立感染症研究所は、肺ペストを「もっとも危険なタイプ」としている。

患者の初診から病名発表まで9日間

内モンゴル出身の患者2人を北京で最初に診察したとされる北京朝陽病院のリー・ジフェン医師は、中国のソーシャルメディア(SNS)「WeChat(微信、ウィーチャット)」で、患者が治療を受けにきたのは11月3日だったと明かした。投稿の中でジフェン医師は、中年男性1人が同病院に来た時点ですでに、10日ほど熱や呼吸困難に苦しんでいたとしており、男性を看病していた妻も、似たような症状を見せていたと説明した。

夫婦が診断に訪れてから当局の発表まで9日もたっていたわけだが、その理由としてジフェン医師は、このような感染症はさまざまな機関が協力して、繰り返し検証・調査・報告を行う必要があると説明。公的な発表は正確でなくてはならず、簡単に行えないためだと述べた。

ジフェン医師の一連の投稿は他のユーザーによって拡散されたが、すでにすべて削除されているようだ。

ペスト患者が出たことそのものやジフェン医師の投稿が削除されたことなどから、中国のSNSでは不安を訴える投稿が相次いだ。WSJは、2002年と2003年に中国で300人以上が犠牲になった重症急性呼吸器症候群(SARS)を引き合いに出す人も少なくないと報じている。米外交誌フォーリン・ポリシーは、SARS流行時、中国当局がこの北京朝陽病院に患者を隠していたからだと指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

先行きの利上げペース、「数カ月に一回」の声も=日銀

ビジネス

スポット銀が最高値更新、初めて80ドル突破

ワールド

米大統領とイスラエル首相、ガザ計画の次の段階を協議

ワールド

中国軍、30日に台湾周辺で実弾射撃訓練 戦闘即応態
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中