最新記事

オーストラリア

オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物を救出」は本当？

2020年1月17日（金）14時30分
松丸さとみ

ウォンバットの巣穴からうさぎやコアラが ...... Riff Raff-Twitter

＜ウォンバットが、野生動物を自分の巣にかくまって火災から助けているというニュースがソーシャルメディア（SNS）で拡散されたが、本当か？＞

ウォンバット、野生動物を誘導して避難させる？

昨年9月に始まったオーストラリアの森林火災は、広大な土地と10億匹と言われるほどの野生動物を焼き尽くしてもなお、収束する様子は見えてこない。そんななか、ウォンバットが、野生動物を自分の巣にかくまって火災から助けているというニュースがソーシャルメディア（SNS）で拡散された。中には、「政府よりもリーダーシップを発揮している」と主張するツイートもあった。

専門家はこうした話の一部については「ウォンバットの生態からしてあり得ない」と否定しているものの、完全な作り話というわけではないとの考えを示している。ウォンバットが地中に掘る巣が、小動物にとって森林火災からの「避難所」として機能しているというのは本当らしい。

ウォンバットはオーストラリア固有の動物で、コアラやカンガルーなどと同様、有袋類の哺乳類だ。体長70〜120センチと比較的大型で、普段は地中に穴を掘り、その中で暮らしている。その巣穴は非常に長く、ところどころが部屋になっているという。

SNSで拡散された内容は、「ウォンバットは、森林火災で行き場をなくして自分の巣穴にやってきた小動物を受け入れている」というものと、「まるで羊飼いの犬のように、小動物を自分の巣穴に誘導してあげている」という2点だ。

「近眼のウォンバットに誘導は無理」と専門家

グリーンピース・ニュージーランドは9日、インスタグラムに次のように投稿した。

「オーストラリアからの報告によると、数えきれないほどの小動物は、巨大で複雑な巣穴をシェアしてくれるウォンバットのおかげで、死から逃れられているようです」

この投稿には当初、「ウォンバットが"羊飼いのように誘導している"様子が観察されたとの報告もあります」と書かれていたが、現在はこの文章には打ち消し線が引かれ、「オーストラリアで投稿されたSNSからシェアした話でしたが、間違いであることが分かりました」とカッコ書きで説明が加えられている。

豪慈善事業団体ウォンバット・ファウンデーションの代表ジャッキー・フレンチ氏が、英ポピュラーサイエンス系ウェブサイト「IFLS」にした説明によると、ウォンバットはかなりの近眼で、食べ物と土しかほとんど見ていない。他の動物を誘導することは無理であろうし、自分もウォンバットのそんな様子をみたことはない、と同氏はIFLSに話した。

次のページウォンバットの巣穴から小動物がごそごそと......
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

テスラ、一部運転支援機能をサブスク課金で提供へ　米
2026.01.26

ワールド

中国人民銀、中国・香港市場の連携強化を推進
2026.01.26

ワールド

焦点：ダボス会議「トランプ・ショー」で閉幕、恐怖と
2026.01.26

ビジネス

緊張感をもって市場の状況を注視＝為替で片山財務相
2026.01.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中