最新記事

オーストラリア

オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物を救出」は本当？

2020年1月17日（金）14時30分
松丸さとみ

ウォンバットの巣穴からうさぎやコアラが ...... Riff Raff-Twitter

＜ウォンバットが、野生動物を自分の巣にかくまって火災から助けているというニュースがソーシャルメディア（SNS）で拡散されたが、本当か？＞

ウォンバット、野生動物を誘導して避難させる？

昨年9月に始まったオーストラリアの森林火災は、広大な土地と10億匹と言われるほどの野生動物を焼き尽くしてもなお、収束する様子は見えてこない。そんななか、ウォンバットが、野生動物を自分の巣にかくまって火災から助けているというニュースがソーシャルメディア（SNS）で拡散された。中には、「政府よりもリーダーシップを発揮している」と主張するツイートもあった。

専門家はこうした話の一部については「ウォンバットの生態からしてあり得ない」と否定しているものの、完全な作り話というわけではないとの考えを示している。ウォンバットが地中に掘る巣が、小動物にとって森林火災からの「避難所」として機能しているというのは本当らしい。

ウォンバットはオーストラリア固有の動物で、コアラやカンガルーなどと同様、有袋類の哺乳類だ。体長70〜120センチと比較的大型で、普段は地中に穴を掘り、その中で暮らしている。その巣穴は非常に長く、ところどころが部屋になっているという。

SNSで拡散された内容は、「ウォンバットは、森林火災で行き場をなくして自分の巣穴にやってきた小動物を受け入れている」というものと、「まるで羊飼いの犬のように、小動物を自分の巣穴に誘導してあげている」という2点だ。

「近眼のウォンバットに誘導は無理」と専門家

グリーンピース・ニュージーランドは9日、インスタグラムに次のように投稿した。

「オーストラリアからの報告によると、数えきれないほどの小動物は、巨大で複雑な巣穴をシェアしてくれるウォンバットのおかげで、死から逃れられているようです」

この投稿には当初、「ウォンバットが"羊飼いのように誘導している"様子が観察されたとの報告もあります」と書かれていたが、現在はこの文章には打ち消し線が引かれ、「オーストラリアで投稿されたSNSからシェアした話でしたが、間違いであることが分かりました」とカッコ書きで説明が加えられている。

豪慈善事業団体ウォンバット・ファウンデーションの代表ジャッキー・フレンチ氏が、英ポピュラーサイエンス系ウェブサイト「IFLS」にした説明によると、ウォンバットはかなりの近眼で、食べ物と土しかほとんど見ていない。他の動物を誘導することは無理であろうし、自分もウォンバットのそんな様子をみたことはない、と同氏はIFLSに話した。

次のページウォンバットの巣穴から小動物がごそごそと......
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪が16歳未満のＳＮＳ禁止法施行、世界初　首相「誇
2025.12.10

ワールド

ウクライナ和平には欧州が中心的関与を、ローマ教皇　
2025.12.10

ビジネス

ルクオイル株凍結で損失の米投資家に資産売却で返済、
2025.12.10

ビジネス

英中銀当局者、金利見通し巡り異なる見解　来週の会合
2025.12.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ？
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    ｢韓国のアマゾン｣クーパン､国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中