最新記事

高齢化社会

「おむつは赤ちゃんのもの」という認識はもうすぐ過去のものになる

2019年10月31日(木)11時58分

もう秘密にしない

キンバリークラークの「ポイズ」ブランドは、メイン州のエミリー・フォスターさん(31)のような、まだ若い女性を対象としている。フォスターさんは1年半前に最初の子どもを産んで以来、尿漏れに悩まされていたが、効果のありそうな商品を購入するのは恥ずかしかった。

「最初は買ってみたが、自分で使うために成人用おむつを選ぶのは非常に妙な気分だった」とフォスターさんは言う。「自分が高齢女性の仲間入りしたような気がする」

グローバル市場で首位に立つスウェーデンのエシティも、「ティーナ」ブランドや、「シルエット・ノワール」と名付けた、黒い薄手の使い捨て下着の新シリーズによって、若い層にアピールしようとしている。

広告のキャッチフレーズは「もう秘密にしない。女性の3人に1人は失禁に悩んでいる」

エシティが後援する「失禁症状に関するグローバルフォーラム」によれば、女性の12%、男性の5%は、何らかの形での尿失禁を経験している。軽微で一時的なものから深刻で慢性的なものまで、状況はさまざまだ。

エシティは、加齢との連想を避けるように、商品のパッケージや販売方法を工夫していきたいと述べている。

「女性向けにはなるべく女性らしく、しかも目立たないように、男性向けにはなるべく男らしく、しかも目立たないように、そういう商品のデザインやパッケージが効果的だ」と語るのは、エシティの健康・医療ソリューション事業部のウルリカ・コルスラッド社長。

潜在的な顧客にメッセージを届けることがなかなか容易でない場合もある。2017年にエシティをスピンオフしたSCAは、数年前、55歳以上のスウェーデン人男性を対象として自社商品のサンプルを送付したが、膨大な苦情を浴びるだけに終わった。

だが、そうした努力は実を結びつつある。調査会社カンターによれば、ターゲットにしたフランス及び英国の成人女性のうち、成人向けの失禁対策商品の使用率は、5年前には約13%だったが、現在では20%に迫っている。

もちろん、さらに売上高を成長させる余地は非常に大きい。コルスラッド社長は言う。「失禁に悩む人を集めた国があるとすれば、人口にして世界第3位の大国になる計算だ」

(翻訳:エァクレーレン)

Richa Naidu Ritsuko Ando

[シカゴ/東京 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます



20191105issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

10月29日発売号は「山本太郎現象」特集。ポピュリズムの具現者か民主主義の救世主か。森達也(作家、映画監督)が執筆、独占インタビューも加え、日本政界を席巻する異端児の真相に迫ります。新連載も続々スタート!


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-インド・EU、FTA最終合意 1年以内の発効

ワールド

北朝鮮ミサイル、2回目の発射情報も いずれも既に落

ビジネス

伊藤園、通期純利益を10億円に下方修正 自販機事業

ビジネス

インタビュー:海外マネーの日本投資を促進、中東に焦
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中