最新記事

医療

抗生物質が効く時代はあとわずか......医療を追い詰める耐性菌に反撃せよ

WE SHOULD ALL BE SCARED

2019年7月5日(金)10時20分
デービッド・H・フリードマン(ジャーナリスト)

セリームは、血流中に入り込んだ致死的な耐性菌の消毒にもレーザー光の活用が可能だと考えている。患者を血液循環装置につなぎ、管を通る血液にレーザーを照射することで「血液を体外に取り出して殺菌し、再び体内に戻す」方法が考えられると彼は言う。

一方で研究者たちは、今も新たな抗生物質発見の希望を捨てていない。1928年、イギリスの細菌学者アレクサンダー・フレミングが研究所に置きっぱなしにしていた培養皿に奇妙な緑色のカビを見つけたことから、抗生物質革命は幕を開けた。

これ以降、研究者たちは自然界のあらゆる場所で、次なる偉大な細菌キラーを見つけようとしてきた。

最近の複数の研究によれば、耐性菌さえも死滅させる(ただし人間の体内に入っても安全な)新たな物質は昆虫や海草、魚類の粘液、ヒ素を豊富に含むアイルランドの泥や火星の土に含まれている可能性があるという。またライデン大学(オランダ)では、人工的に生成した細菌を微調整して新たな抗生物質をつくる研究が始まっている。

mags190704-germ02.jpg

アオカビが細菌の生育を阻止しているのを偶然見つけたフレミングは世界初の抗生物質ペニシリンの発見者になった(1955年、ロンドンの研究所) PETER PURDYーBIPS/GETTY IMAGES

抗生物質の乱用に歯止めを

耐性菌の進化を遅らせて、今ある抗生物質を有効に活用しようという考え方もある。前提条件は、耐性菌の進化を促す抗生物質の乱用をやめること。耐性菌は一つの場所で発生したものが拡散されることが多いため、国際的な取り組みが必要になる。

複数の研究によれば、世界の抗生物質の大半は処方箋なしで販売されており、これが一因となって、00〜15年にかけて世界の抗生物質使用量は65%も増加した。その結果として出現した耐性菌が、国外旅行者の体内に入り込んで世界中に広まっている。

患者側にも果たすべき役割がある。軽い鼻づまりや尿路感染症でも医師に抗生物質の処方を求める患者がおり、これが抗生物質の乱用に、ひいては耐性菌の誕生につながっている。

マサチューセッツ州の公衆衛生当局は10年以上前から、医師にも患者にも抗生物質の使用量を減らすよう強く促してきた。この取り組みの結果、同州ではこの4年で抗生物質の処方量が16%減少した。これは私たちが負け続けている大きな戦争における、小さな勝利と言えるかもしれない。

だが10年か20年前に容易に予見できたはずの危機に目をつぶってきたことのツケを、私たちは嫌でも払わねばならない。エボラ熱のような致死性の高いウイルスの大流行とまではいかなくとも、耐性菌への感染は今後ますます多くの人の運命を左右することになるだろう。

何しろ1月にコロンビア大学で見つかったような耐性大腸菌を撃退する新戦略の構築に全力で取り組んだとしても、その成果が得られるまでには10 年以上もかかるのだ。

<本誌2019年6月18日号掲載>

cover0709.jpg
※7月9日号(7月2日発売)は「CIAに学ぶビジネス交渉術」特集。CIA工作員の武器である人心掌握術を活用して仕事を成功させる7つの秘訣とは? 他に、国別ビジネス攻略ガイド、ビジネス交渉に使える英語表現事例集も。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アマゾンの26年設備投資50%増へ、AI投資継続 

ビジネス

ヒムズ、米で最安値の経口肥満症薬を発売 ノボとリリ

ビジネス

アマゾンの26年設備投資50%増へ、AI投資継続 

ワールド

エプスタイン氏のロシア工作員説、大統領府が一蹴 「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中