最新記事

シリア

アメリカに見捨てられたISIS掃討戦の英雄たち

After ISIS

2019年7月12日(金)11時48分
ケネス・ローゼン(ジャーナリスト)


magw190416-kurd02.jpg

ISISの敗北が宣言された式典で写真を撮るSDFの兵士 CHRIS MCGRATH/GETTY IMAGES

クルド人が大国の意向に振り回されるのは今に始まった話ではない。オスマン帝国時代には、今日のイラク北部(シリアのロジャバ地方のすぐ東)で石油資源が発見されるまで、クルド人の存在はほぼ無視されていた。

第一次大戦後にはイギリスによる軽率な線引きでクルド人は置き去りにされた。

最も厳しいのはトルコ国内の状況だ。自治権を求めるクルド労働者党(PKK)は一貫して武装闘争を展開しているが、アメリカもEUも同党をテロ組織と認定している。

だが「アラブの春」とシリア内戦を受けて敵味方の区別が曖昧になった。やがて誰もが敵視したのがISISだ。イラクとシリアの不安定な状況に付け込んで、彼らは一時イギリスの面積ほどの地域を支配した。

そこで戦いの先頭に立ったのがYPGだ。アメリカは14年にYPGへの武器供与と空爆による支援を決めた。顧問的な立場で米兵も送り込んだ。

しかし米兵の立場は明確さを欠いていた。そもそも制服に所属部隊の記章を着けていないし、国連のお墨付きもない。米議会が進駐を認めたわけでもないが、なぜかシリア北部のクルド人地域には米軍基地ができた。

ただしアメリカにとって、駐留継続の負担は大きい。米兵の命が危険にさらされるだけではない。終わりの見えない紛争に大金を注ぎ込むことになる。

アフガニスタンのように状況が悪化するリスクもある。あの国では、まともな和平協議に向けた動きが出るまでに20年近くも要した。それに、当該国政府の同意なしに米軍を駐留させるのは植民地支配に等しい。

トランプはこうした事情を聞いた上で、「出ていく」という言い方で撤収を表明した。その唐突な宣言は、クルド人のみならず、トランプ政権の幹部にも衝撃を与えた。ジェームズ・マティス国防長官(当時)や、対ISIS有志国連合で調整役を担っていた特使が辞任した。

やがてトランプは国際社会の反発を受けて翻意し、兵力約400の「平和維持」部隊を残すという妥協策を示した。シリア内戦でアサド政権を援護するイランに対抗し、トルコ・シリアの国境地帯でクルド人の「安全地帯」を守るためだ。

米軍に対する感情は複雑

SDF(アメリカの資金援助で現有勢力は推定6万人)にとってもアメリカの対テロ戦にとっても、米軍の駐留継続は必要だと考える専門家もいる。

18年にシリア北西部のクルド人支配地域にトルコ軍が侵攻したとき、SDFは応戦に追われ、間隙を突いてISISが戻ってきた。今のSDFに、2つの敵と同時に戦う力はない。

「米軍が明日消えたらSDFは崩壊するだろう」と言うのは、戦略国際研究センターで多国間脅威プロジェクトを担当するマックス・マークセンだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、インフレ加速と成長リスクへの対応必要に=黄人

ビジネス

日経平均は4日続落、原油高に警戒続く 膠着感も

ワールド

中東以外からのナフサ輸入、4月は倍増の見通し=経産

ビジネス

午後3時のドルは159円後半で小幅安、中東の緊張緩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中