最新記事

ドキュメンタリー

「地球は平面」と主張する人々が、丸い地球に出会ったら

Flat Earthers Disprove Themselves With Own Experiments in Netflix Documentary

2019年5月15日(水)21時00分
アンドリュー・ウェーレ

地球平面説運動がみずから仕掛けた罠にはまる場面を期待する人にとっては、満足のいく結末といえる。だがこの作品は、経験的な証拠が陰謀論者の信念を変える役に立たない理由がいくつもあることを示している。

「このことに対する信念が揺らいだら、人間関係はどうなるだろうか。そうすることにどんな利益があるのか? 一般の人たちはまた自分を歓迎してくれる? いや、気にもかけないだろう。でも、コミュニティで得た友人は? みんな失うことになるのか? そのとおり。突然、両方の社会で孤立する」と、心理学者のペール・エスペン・ストクネス博士は、ドキュメンタリーの中で語る。「それはアイデンティティの問題になる。この世界において自分は何者か。この問題に関する闘いを通して、自分を見つけることができる」

「もし自説を捨てようとしたら」と、ストクネス博士のコメントを受けてサージェントは言う。「仲間がきてそんなことはやめろと止めるだろう。だから捨てられない、もし捨てたかったとしても」

「そして突然、政府職員の大半が気候変動を信じないような事態になる」と、元NASA宇宙飛行士のスコット・ケリーは、反科学的な信念の現実的な危険について語っている。

サージェントは、地球平面説国際会議の講演で、支持者からの手紙を紹介した。「マーク、私の孫は12歳、10歳、8歳で、すべて第3世代の平面説支持者です」と彼は読み上げた。「学校で科学の先生が子供たちに地球が時速1600キロで自転しながら太陽の周囲を回っている、と言うと、クラスの約3分の1が一斉に叫んだのです。『それは違う』と」。

「平面説よ、永遠なれ」サージェントは演説を終え、観客は喝采する。

(翻訳:栗原紀子)

20190521cover-200.jpg
※5月21日号(5月14日発売)は「米中衝突の核心企業:ファーウェイの正体」特集。軍出身者が作り上げた世界最強の5G通信企業ファーウェイ・テクノロジーズ(華為技術)。アメリカが支配する情報網は中国に乗っ取られるのか。各国が5Gで「中国製造」を拒否できない本当の理由とは――。米中貿易戦争の分析と合わせてお読みください。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 7
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中