最新記事

インドネシア

K-POPアイドルBLACKPINKを宗教警察が逮捕? 公演控えたインドネシアでパロディ写真が議論に

2019年1月16日(水)18時32分
大塚智彦(PanAsiaNews)

過激な服装で放送禁止となったCM事件

インドネシアの大手オンライン通販の「ショッピー」のテレビCMに登場したBLACKPINKは、ミニスカートやホットパンツにノースリーブで肩を出した服装だったことから「過度の肌の露出は極めて下品で淫らである」としてインドネシア国家放送委員会が2018年12月11日にCMの放映禁止をテレビ11局に通達した(「インドネシア当局、K-POPアイドルBLACKPINKのCM放送中止を要請 イスラム的道徳観では淫らで下品」)。

もっとも放送禁止を打ち出したのはこのCMの放映契約が切れる日と同日だったために、ショッピー側には実害はほとんどなく、放送禁止となったことで逆に大きな宣伝効果があったとされている。

このときはBLACKPINKファンによる懇願にも関わらずに約10万人が「放送禁止」を求めて署名するなど、インドネシアでは大きな騒動となった経緯がある。


ショッピーは、今も新しいプロモーションにBLACKPINKを起用している SHOPEE Indonesia / YouTube

今回、パロディ写真を作成したアガン氏は「インドネシアの検閲制度にはうんざりしている。女性の体のごく限られた部分や水着姿でさえその批判の対象となり、禁止だ、削除だ、となる現状はまったくおかしい」とメディアのインタビューに答えている。

アガン氏のインスタグラムでのパロディ写真による「宣伝効果」もあったのか、BLACKPINKのジャカルタコンサートは当初20日だけだったが、人気の沸騰とファンの強い要望から急きょ前日の19日に追加公演が行われることが決まった。

彼女たちの曲を借りれば「PLAYING WITH FIRE(火遊び)」のような危ないCMが放送禁止となったものの、それで「AS IF IT'S YOUR LAST(最後のように)」とはならず、インドネシアでのBLACKPINKの人気は衰えるどころか、ますます急上昇している。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦(ジャーナリスト)
PanAsiaNews所属 1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」(東洋経済新報社)、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」(小学館)など

ニューズウィーク日本版 脳寿命を延ばす20の習慣
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年10月28日号(10月21日発売)は「脳寿命を延ばす20の習慣」特集。高齢者医療専門家・和田秀樹医師が説く、脳の健康を保ち認知症を予防する日々の行動と心がけ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「台湾光復」記念式典、共産党幹部が統一訴え

ビジネス

注目企業の決算やFOMCなど材料目白押し=今週の米

ビジネス

米FRB、「ストレステスト」改正案承認 透明性向上

ワールド

東ティモール、ASEAN加盟 11カ国目
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 3
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任務戦闘艦を進水 
  • 4
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 5
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 6
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 7
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 8
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 9
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 10
    アメリカの現状に「重なりすぎて怖い」...映画『ワン…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 6
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 7
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 8
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 9
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中