最新記事

SNS

全米2万人が毒舌を吐く「結婚式さらしコミュニティー」

The Wedding Shamers

2018年11月14日（水）18時10分
レイチェル・ウィザーズ

怒りを吐き出す場を切実に必要としている人たちもいる。さらしコミュニティーでイライラを発散すれば、見ず知らずの人たちが共感してくれるし、愚痴にぴったりのおふざけ動画を上げて笑わせたりしてくれる。

結婚式の一場面一場面をインスタグラムに投稿して、全世界に幸せをアピールするカップルがごまんといる昨今、式の裏側をぶちまけ、さらす場は格好の「解毒剤」になる。

代表的なさらしコミュニティーにはかなりまともな規則があり、管理者たちが違反に目を光らせている。標的の個人情報をネットにさらす行為は御法度。それと分かるユーザー名や特徴なども出してはいけない。思想信条は持ち込まない。また、例えば指輪さらしの場合は「標的は指輪で、人格攻撃は控える」ことや「どんな指輪も見方によってはダサいことを忘れない」がお約束だ。

さらしという趣旨からして底意地の悪いコミュニティーのようだが、誰かを傷つけるわけではない。悪気のない無害な意地悪だ。最初の投稿をした人は愚痴を吐いてスッキリするし、ほかの人たちも毒舌を吐いてちょっとした楽しみを味わえる。なかには自分をさらし者にする自虐投稿もある。

結婚式の愚痴では今年7月、ツイッターのある投稿が話題になった。花嫁の付添人を頼まれて、式に出るため飛行機の予約なども済ませていた女性がジェットブルー航空のツイッターアカウント宛てに、付添人を「降りて」くれと花嫁に言われたと訴えたのだ。

これはチケットの払い戻し請求に見せ掛けて、実は花嫁の理不尽さを大々的にアピールし、復讐するためのツイート。これに比べたら、結婚式さらしはまだしも健全な活動だ。

もっとも冒頭のケースのように、さらしコミュニティーへの投稿が外部に漏れて拡散する場合もある。ただ、6万ドルの結婚式を計画した花嫁は「人生に一度くらいは注目を浴びたい！」と書き込んでいたから、その望みはかなったわけだ。

＜本誌2018年11月13日号掲載＞

※11月13日号（11月6日売り）は「戦争リスクで読む国際情勢 世界7大火薬庫」特集。サラエボの銃弾、真珠湾のゼロ戦――世界戦争はいつも突然訪れる。「次の震源地」から読む、日本人が知るべき国際情勢の深層とは。

© 2018, Slate

ニューズウィーク日本版 ジョン・レノン暗殺の真実
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月16日号（12月9日発売）は「ジョン・レノン暗殺の真実」特集。衝撃の事件から45年、暗殺犯が日本人ジャーナリストに語った「真相」 文・青木冨貴子

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ氏かハセット
2025.12.13

ビジネス

アングル：トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ
2025.12.13

ワールド

アングル：米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
2025.12.13

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、方向感欠く取引　来週の日銀
2025.12.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中