他人事じゃない？ 中国のイルカやシャチのショーに欧米から批判、マリンパーク急増で

上海で建設中の海昌海洋公園のオーシャンパーク。８月撮影（２０１８年　ロイター/Aly Song）

屋内に設置された明るい水色のプールから、８頭のシロイルカが尾びれをひるがえし、大きな水しぶきをたてて、一斉にジャンプした。満員の観衆は大喜びで拍手し、写真を撮影している。

中国南部の海沿いの町、珠海にある珠海長隆海洋王国で行われているこうしたイルカショーが、いま中国全土に新設されているマリンパークで広がりつつあり、希少な海洋生物に対する需要が急増していると、科学者や実業家、活動家が指摘している。

シャチやシロイルカなどの海洋生物を巡っては不透明な取引が行われており、１頭あたり数億円単位で取引されることもあるという。また、違法に捕獲されていることが多い。

中国各地では、毎月のように新たなマリンパークや水族館がオープンしており、今後２年で３６件以上の大規模施設の建設が予定されている。生きた動物を使ったショーが、幅広い反対によって取り止めになっている欧米の状況とは、対照的な動きだ。

「西側諸国ではマリンパークを成功裏に閉鎖させてきたが、中国は、『今度は自分たちの番だ』と言わんばかりだ」と、動物愛護団体ドルフィン・プロジェクトの創設者リック・オバリー氏は語る。

国内旅行ブームに後押しされ、テーマパーク運営・不動産開発を手掛ける海昌海洋公園<2255.HK>や広州富力地産<2777.HK>、大連聖亜、長隆グループといった企業が、この業界の急成長を牽引している。

海昌海洋公園が１１月にオープンする予定の上海海陽公園や、長隆海洋王国では、中国初となるシャチショーの準備を進めている。

１９７０年に海洋哺乳類の捕獲に反対する運動を立ち上げる以前には、イルカやシャチの捕獲や訓練を担当した経験のあるオバリー氏によると、この業界をいま世界的に牽引しているのが中国だという。

中国では、長隆海洋王国のような大規模施設から、他の集客施設に付随した小規模なものに至るまで、すでに６０カ所のマリンパークが営業していると、業界幹部は話す。

長隆グループや海昌海洋公園、大連聖亜、中弘グループ、日照海洋公園は、ロイターの複数回の取材依頼に返答しなかった。広州富力地産は、自社が計画を進めるマリンパークでは、鯨類は救助されたものか、定評ある動物園か水族館から提供を受けたものしか受け入れないと回答した。

中国各都市は、知名度を高めて注目を集めるためにマリンパーク計画を立ち上げ、デベロッパーに格安で広い土地を提供したり、格安融資を提供することが多い。

水族館施設の建設は、地方自治体政府から土地を取得するための合意全体の中の「おまけ」的な位置づけであることが多い、とアジアでテーマパーク開発に携わるアペックス・パークス・アンド・エンターテインメント・サービスのノーブル・コーカー社長は指摘する。

デベロッパーは短期間で開発し、住宅や商業施設を売却することで利益を得る。マリンパークのような施設の建設費用は、不動産の売却益でまかなわれることが多いと、コーカー社長は語る。

「デベロッパーのインセンティブはすべて短期的なものばかりだ。２０年単位に及ぶマリンパークや水族館のモラルや倫理的影響を巡る問題は、まずめったに検討されない」と同社長は言う。