最新記事

環境問題

フロリダの科学者が赤潮の浄化に成功？

Florida Scientists Test Machine to Fight Toxic Red Tide

2018年8月20日（月）18時15分
ジャニス・ウィリアムズ

日本の横須賀市で発生した赤潮　y-studio/iStock.

＜過去10年で最悪の赤潮に苦しむフロリダ州で、地元の科学者たちが開発した装置への期待が高まっている＞

米フロリダ州が、赤潮の大発生に苦しんでいる。過去10年で最悪の赤潮が海面を覆い、地元の漁業や観光に打撃を与え、海洋生物の大量死を引き起こしている。

赤潮は、プランクトンの大量発生で海が変色する現象。プランクトンの種類により色は赤とは限らない。フロリダでは昨年から、史上最長といわれる赤潮が続いている。死んだ魚ばかりか、数日間だけの普通の赤潮なら耐えられるマナティやイルカなど大型哺乳類の死骸までが打ち上がる。浜辺には悪臭がたちこめ、ビーチには人っ子ひとりいない。そんなフロリダを救うため、地元フロリダの科学者が、赤潮退治の方法を開発した。

（フロリダの赤潮。浮いているのは死んだウナギや魚）




（同。マナティの死骸）




（同。大量死）


同州サラソタ郡のモート・マリン研究所が開発したその装置、「オゾン・トリートメント・システム」を使えば、2017年10月の大量発生以降、同州に多大な被害をもたらしてきた赤潮の原因となる有毒な微生物を除去することが可能になるかもしれないのだ。米CBSニュースが8月18日に報じた。

まず、赤潮の被害を受けた汚染水を吸い上げる。次にオゾンを注入し、毒を放出する微生物を殺す。最後に、浄化された水を海に排出する。毎分約1135リットルの処理能力がある。ただしオゾンには毒性があるので、浄化以外の用途で外に漏れないよう管理を徹底する必要がある。

「これで赤潮も、毒も、異常発生で海を汚染する過剰な微生物も除去できる」、と装置を開発したモート・マリン研究所のリチャード・ピアス博士は言う。

別の地域でもきっと応用できる

科学者たちは今年6月、この装置を使った初の実験を行い、プールの水から赤潮を取り除くことに成功した。さらに8月17日までの1週間、フロリダ州南部ボカグランデにある運河で行った実験も成功したことから、赤潮被害を受けた州内の別の地域でも必ず応用できる、と研究チームは確信する。

採取したサンプルの分析結果は今週中に公表できる予定だと言う。

装置が公開されるわずか数日前の8月13日、フロリダ州のリック・スコット知事は7つの郡に赤潮の非常事態宣言を出した。対象はシャーロット郡、コリアー郡、ヒルズボロ郡、リー郡、マナティ郡、ピネラス郡、サラソタ郡だ。

観光エリアにあたる地元のビーチでは、今年8月だけで120万トン以上の魚や海洋生物の死骸が回収された。

（翻訳：河原里香）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＡＩ懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール
2026.02.11

ビジネス

ＭＳＣＩ銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新
2026.02.11

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン
2026.02.11

ビジネス

パラマウント、ＷＢＤ買収条件引き上げ　違約金など負
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中