最新記事

環境問題

フロリダの科学者が赤潮の浄化に成功？

Florida Scientists Test Machine to Fight Toxic Red Tide

2018年8月20日（月）18時15分
ジャニス・ウィリアムズ

日本の横須賀市で発生した赤潮　y-studio/iStock.

＜過去10年で最悪の赤潮に苦しむフロリダ州で、地元の科学者たちが開発した装置への期待が高まっている＞

米フロリダ州が、赤潮の大発生に苦しんでいる。過去10年で最悪の赤潮が海面を覆い、地元の漁業や観光に打撃を与え、海洋生物の大量死を引き起こしている。

赤潮は、プランクトンの大量発生で海が変色する現象。プランクトンの種類により色は赤とは限らない。フロリダでは昨年から、史上最長といわれる赤潮が続いている。死んだ魚ばかりか、数日間だけの普通の赤潮なら耐えられるマナティやイルカなど大型哺乳類の死骸までが打ち上がる。浜辺には悪臭がたちこめ、ビーチには人っ子ひとりいない。そんなフロリダを救うため、地元フロリダの科学者が、赤潮退治の方法を開発した。

（フロリダの赤潮。浮いているのは死んだウナギや魚）




（同。マナティの死骸）




（同。大量死）


同州サラソタ郡のモート・マリン研究所が開発したその装置、「オゾン・トリートメント・システム」を使えば、2017年10月の大量発生以降、同州に多大な被害をもたらしてきた赤潮の原因となる有毒な微生物を除去することが可能になるかもしれないのだ。米CBSニュースが8月18日に報じた。

まず、赤潮の被害を受けた汚染水を吸い上げる。次にオゾンを注入し、毒を放出する微生物を殺す。最後に、浄化された水を海に排出する。毎分約1135リットルの処理能力がある。ただしオゾンには毒性があるので、浄化以外の用途で外に漏れないよう管理を徹底する必要がある。

「これで赤潮も、毒も、異常発生で海を汚染する過剰な微生物も除去できる」、と装置を開発したモート・マリン研究所のリチャード・ピアス博士は言う。

別の地域でもきっと応用できる

科学者たちは今年6月、この装置を使った初の実験を行い、プールの水から赤潮を取り除くことに成功した。さらに8月17日までの1週間、フロリダ州南部ボカグランデにある運河で行った実験も成功したことから、赤潮被害を受けた州内の別の地域でも必ず応用できる、と研究チームは確信する。

採取したサンプルの分析結果は今週中に公表できる予定だと言う。

装置が公開されるわずか数日前の8月13日、フロリダ州のリック・スコット知事は7つの郡に赤潮の非常事態宣言を出した。対象はシャーロット郡、コリアー郡、ヒルズボロ郡、リー郡、マナティ郡、ピネラス郡、サラソタ郡だ。

観光エリアにあたる地元のビーチでは、今年8月だけで120万トン以上の魚や海洋生物の死骸が回収された。

（翻訳：河原里香）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21

ワールド

アングル：米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中