最新記事

宇宙ベンチャー

日本初の有人宇宙飛行を目指すベンチャー企業「スペースウォーカー」の挑戦

2018年8月3日(金)14時40分
鳥嶋真也

スペースウォーカーが開発を目指すスペース・プレーンの想像図 (C) SPACE WALKER

日本の宇宙ベンチャー企業「スペースウォーカー」(SPACE WALKER)は2018年8月1日、都内で記者会見を開き、日本初の有人宇宙飛行を目指して、スペース・プレーンを開発すると明らかにした。

九州工業大学が研究している技術をもとに、大手企業や宇宙航空研究開発機構(JAXA)などの協力を受けて開発。2027年ごろの実現を目指すという。

翼をもったロケット、スペース・プレーン

スペース・プレーンとは、翼をもったロケット、あるいは飛行機のように飛べる宇宙船のことで、かつて米国が運用していたスペース・シャトルがその代表例である。

日本でも1980年代からスペース・プレーンの研究が本格化し、90年代には無人のシャトル「HOPE」の研究・開発も行われたが、予算不足や、研究の優先順位の変更などもあり凍結の憂き目にあっている。

スペースウォーカーのファウンダー(創設者)である、九州工業大学の米本浩一(よねもと・こういち)教授は、かつて川崎重工でHOPEの開発に従事していたこともあり、現在も同大学でスペース・プレーンの研究を行っている。

そんな折、個人的なつながりなどから人が集まり、スペース・プレーンを実用化したい、日本でも有人宇宙飛行をやりたいなどといった想いが集積。スペースウォーカーを設立する流れになったという。

sw002.jpg

スペースウォーカーのファウンダー・米本浩一氏(左)と、代表取締役CEOの大山よしたか氏(右)

創業メンバーは米本氏を含め10人だが、こうした経緯もあり、専門や世代はさまざまである。

たとえば同社取締役会長には、元JAMSS社長で宇宙ステーションの運用を行っていた留目一英氏が就任。また、元三菱重工でロケット開発に従事していた淺田正一郎氏、元IHIエアロスペース社長で固体ロケットの専門家である浅井達朗氏などが取締役を務める。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

焦点:ジャクソンホールに臨むパウエル議長、インフレ

ワールド

台湾は内政問題、中国がトランプ氏の発言に反論

ワールド

香港民主活動家、豪政府の亡命承認を人権侵害認定と評

ビジネス

鴻海とソフトバンクG、米でデータセンター機器製造へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
2025年8月12日/2025年8月19日号(8/ 5発売)

現代日本に息づく戦争と復興と繁栄の時代を、ニューズウィークはこう伝えた

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コロラド州で報告相次ぐ...衝撃的な写真の正体
  • 2
    【クイズ】次のうち、「海軍の規模」で世界トップ5に入る国はどこ?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    AIはもう「限界」なのか?――巨額投資の8割が失敗する…
  • 5
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
  • 6
    恐怖体験...飛行機内で隣の客から「ハラスメント」を…
  • 7
    「イラつく」「飛び降りたくなる」遅延する飛行機、…
  • 8
    40代は資格より自分のスキルを「リストラ」せよ――年…
  • 9
    「パイロットとCAが...」暴露動画が示した「機内での…
  • 10
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 1
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 2
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...「就学前後」に気を付けるべきポイント
  • 3
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コロラド州で報告相次ぐ...衝撃的な写真の正体
  • 4
    「笑い声が止まらん...」証明写真でエイリアン化して…
  • 5
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 6
    「何これ...」歯医者のX線写真で「鼻」に写り込んだ…
  • 7
    【クイズ】次のうち、「海軍の規模」で世界トップ5に…
  • 8
    債務者救済かモラルハザードか 韓国50兆ウォン債務…
  • 9
    「触ったらどうなるか...」列車をストップさせ、乗客…
  • 10
    産油国イラクで、農家が太陽光発電パネルを続々導入…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 7
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 8
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
  • 9
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた…
  • 10
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中