最新記事

ロシアW杯

ロシアW杯をプロパガンダに利用するプーチン

2018年6月19日(火)16時00分
マーク・ベネッツ(ジャーナリスト)

W杯を成功させて国際的な名誉挽回のゴールを決めたいプーチン Alexei Druzhinin-Kremlin-REUTERS

<世界が注目するW杯を国威発揚に利用したいプーチン大統領――だが日本代表の試合が予定されている南部の都市ボルゴグラードにもISISのテロの影が>

ロシア大統領府の広々とした一室で、白と黒に塗り分けたサッカーボールが宙を舞った。その軌跡をじっと目で追っていたのは大統領のウラジーミル・プーチン。次の瞬間、ヘディングで見事に打ち返す。

向かい側で待つのは国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長。胸で受け止め、余裕でリフティングし、パスを返す。共に背広姿での熱演。サッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会の宣伝ビデオの1シーンだ。

ロシア国内の11都市で7月15日まで開かれる大会のため、ロシア政府は開催費としてW杯史上最高水準の推定190億ドルをつぎ込んだという。とりわけサッカーファンでもないプーチンが、それほどの資金を投じたのはなぜか。たぶん国際社会におけるロシアのイメージを改善するために、W杯を思い切り利用したいのだ。

イメージの改善は難しい。ロシアはシリアやウクライナでの戦争犯罪で非難され、イギリスでは神経剤を使ってロシア人元スパイを暗殺しようとしたと疑われ、アメリカやヨーロッパの選挙に干渉した疑惑もある。

それでもプーチンから見れば、世界で最も注目されるスポーツの祭典であるW杯は名誉挽回の舞台として願ってもないチャンスだ。「プーチンはロシアを強い国家として誇示したい。軍事的に強いだけでなく、国際的な水準のイベントを開催できる力があるところも世界に見せつけたい」のだと、カーネギー国際平和財団モスクワセンターのアンドレイ・コレスニコフは分析する。「冷酷な男という自身の評価も変えたいところだ」

ロシアがスポーツをプロパガンダに利用するのは、今に始まった話ではない。旧ソ連も社会主義体制の優越性を示す証拠として、選手たちの好成績を大いに宣伝したものだ。

ただし、その裏では冷酷・過酷な手も使っていた。例えば1980年の夏季五輪モスクワ大会の期間中、当局は反体制活動家や障害者など、世界の人々に見られては都合の悪い人たちを市内から閉め出した。

時代は進んで2014年、プーチンも冬季五輪ソチ大会を成功させるために手段を選ばなかった。詳細な金額は不明だが、五輪史上最高とささやかれる巨費をつぎ込んだ。反プーチン勢力は五輪がらみの大規模な不正や収賄があったと指摘したが、プーチンは新生ロシアの雄姿を披露できたと胸を張る。

帰還テロリストの脅威

なるほどロシア選手が次々と表彰台に立った。開会式と閉会式の評判も上々で、事前にはいろいろうるさかった国際メディアも一定の評価を下した。

ロシア連邦保安局(FSB)は、イスラム系武装勢力によるテロを回避できたことは欧米諸国との協力のたまものだと表明。閉会後に国家ぐるみのドーピングが発覚したが、少なくともロシア国民は気にしていない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ポーランドと独は欧州経済再生に共同責任、財務相が共

ビジネス

東京株式市場・前引け=大幅反発、米株高や円安で投資

ビジネス

デンソー、通期純利益予想を下方修正 米関税や部材高

ビジネス

中国でAI普及キャンペーン過熱 アリババは春節「お
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 7
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 10
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中