最新記事

輸送システム

イーロン・マスクのもう一つの企業「ボーリング」社、地下に画期的な交通システム構築へ

2018年6月12日(火)18時20分
鳥嶋真也

ボーリング社が計画している、「ループ」の想像図 (C) The Boring Company

宇宙企業のスペースX、電気自動車のテスラなどを率いるイーロン・マスク氏のもうひとつの企業、「ザ・ボーリング・カンパニー」(The Boring Company)は2018年5月17日、ロサンゼルスの渋滞を解消するため、地下に新たな交通システムを構築すると発表した。

実現すれば、ロサンゼルスのダウンタウンとロサンゼルス国際空港の間を、わずか10分で結べるようになるという。さらに同社の目論見は、それだけにとどまらない。

ザ・ボーリング・カンパニー

マスク氏がザ・ボーリング・カンパニーを立ち上げたのは2016年12月のことである。社名の意味はそのまま「穴掘り会社」という意味で、「退屈な会社」という意味もかかっている。また、わざわざTheやCompanyをつけたところには、似た名前の大手航空宇宙メーカー「ボーイング」の正式名称が「The Boeing Company」であることにひっかけたものだとされる。

同社の設立の少し前、ロサンゼルスにあるスペースX本社の従業員が、同社の駐車場と本社との間にある交通量の多い道路を横断していた際、トラックにはねられて死亡するという事故が起きた。その数時間後、マスク氏はTwitterで、トンネルを掘って地下通路を造ることを発表。その3か月後にはトンネルを掘っている様子を、さらに3か月後にはトンネル掘削機の画像を公開している。

彼はさらに、このトンネル技術を使い、地上や空と並ぶ、新たな交通網を地下に造ることを発表した。

地上はすでに交通量も利用できる土地も飽和状態、かといって空飛ぶ車は技術的に難しく安全性も低い。なによりどちらも悪天候に弱く、騒音もある。しかし地下ならそうした心配はなく、トンネルを掘りさえすれば、いくらでも空間が使える。地上の道路のように地域を分断させることなく、車線ごとにトンネルを分ければ対向車線との衝突といった事故も起こらない。

しかし、トンネルを掘るにはコストも時間もかかる。マスク氏によると、こうしたトンネル交通網を実現させるには、掘削にかかるコストを10分の1以下にする必要があるという。

そこで、トンネルの直径を小さくすることで作業量を減らしたり、トンネル・ボーリング・マシン(トンネル掘進機)の効率や速度を上げたりすることで、これを達成するとしている(参考)。

hyper002.jpg

ボーリングのトンネル・ボーリング・マシン (C) Elon Musk/The Boring Company

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米肥満薬開発メッツェラ、ファイザーの100億ドル買

ワールド

米最高裁、「フードスタンプ」全額支給命令を一時差し

ワールド

アングル:国連気候会議30年、地球温暖化対策は道半

ワールド

ポートランド州兵派遣は違法、米連邦地裁が判断 政権
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 3
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統領にキスを迫る男性を捉えた「衝撃映像」に広がる波紋
  • 4
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 10
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中